平成10年度学習指導要領改訂において、文部科学省は大胆な教育改革を提示した。生徒たちが「生きる力」を身につけるために、昭和５２年度改訂の学習指導要領により実施してきた「ゆとり教育」をさらに推し進めて、「学校５日制」の実施を決め、体験を重視した問題解決的な学習を学校に取り入れるため、「総合的な学習の時間」を導入した。このような改革をメディアは「戦後最大の教育改革」として大きく取り上げた。
しかし、そうした改革に対し、苅谷剛彦氏、西村和雄氏、和田秀樹氏などを代表として、きわめて多くの知識人が大学入試制度から小学校の算数にいたるまで熱心に議論を行い、「学力低下」が起こるとして今回の教育改革をはげしく批判したのである。
今回の教育改革を批判する一連の論考のことを「学力低下論」と呼ぶ。
1998年ごろからメディアで話題になった一連の「学力低下」問題について、書籍、新聞、テレビで膨大な論考が積み上げられてきたことは、本論の読者であればご存知の事と思う。１９９９年に入ってから新聞、論壇誌に「学力低下」をめぐる議論が続出し、昨年に入っても、７月にテレビ朝日の『たけしのＴＶタックル 今、教育が危ない！ゆとり教育の功罪』、１１月にＮＨＫ教育の５時間スペシャル『どうする日本の「学力低下」』などかなり多くの番組が放映されている。今までの教育問題の中で、これほど注目され、多くの人に議論された例はおそらくないであろう。
後で詳しく述べるように、確かに今回の議論は今までとは違う要素をいくつも持ち合わせていて、それなりに意義があったことは事実である。しかし、ほとんどすべての論考が、問題を文部科学省による学習指導要領に求め、授業内容の3割削減に対して反対を主張し、まず新学習指導要領を阻止しなければ何も始まらないかのような言い方をしている。しかし、仮に「3割削減」を阻止することができたとしても、日本の教育が良くなると本気で考える人はいないだろう。それはただ現状維持、または過去への回帰に過ぎず、根本的な解決になっていない。
作者は「学力低下」は起こっていると考えている。しかし、「学力低下」の原因が学習指導要領だけでなく、日本の社会状況の変化にあることが広く認識されているのにもかかわらず、「学力低下論」の中では必ずしもそうしたことが詳しく検討されていないことに、今回の論議の欠陥がある。
作者が常々、恐らく割と多くの方々も疑問に感じているであろう。「学力低下」が起こると、あたかも日本が崩壊するかのように言うが、本当にそうなのだろうか。小学校で学ぶ「読み、書き、算」は別にしても、特に中学校以上で教わった事が、大人になってから役に立った、という人はそれほど多くないのではないか。２次方程式、「大化の改新」の起こった年、化学反応式、…特定の専門家になるのなら別だが、会社や工場などで一般の仕事を行うときに、それなりの教養は必要だろうが、学校知が生活の糧になっているわけではない。「学力低下論」に火をつけることとなった『分数ができない大学生』（東洋経済新報社、１９９９年）で紹介されている学力調査の中には、文系の生徒の数学力が極端に落ちている事を指摘するものがあるが、文系の学生は社会人になったときに日常生活で数学を使わないのだから、問題にならないのではないかと考えることも可能である。理系にしても、学校教育で学んだものがそのまま科学技術、研究者の実力に直結するわけではなく、むしろ、大学や職場で受ける研究技術の教育によるものが大きい。
確かに、この事は学校における教育が不必要であることを意味しない。あらゆる分野を満遍なく学習する機会は、恐らく学校以外にはないし、それなりに職業訓練の役割も果たしていることは言えるだろう。しかし、学校で学ぶ内容が、それほど世間一般に支持されているかというと、そのようには見えない。世間では、勉強をすることは良い高校や大学に入るためのものと思っている人も多い。
こうした事を言い直すとすれば、次のようになるだろう。
「学力が低下することが、それほど問題なの？」
「学力」問題は、教育問題の中では狭い領域に見えるが、本気で問おうとすれば人間がものを考えるとはどういうことか、知識とは何か、という人類永遠の難問に直面せざるを得ない問題である。そして厳しい国際競争の中で、われわれの社会にとってどのような人材が必要で、国民が全体としてどのような知識を持っていなければいけないかという、日本の国力に関わる政治経済の問題でもある。
「学力低下論」において一連の論議を行ってきたのは実にさまざまな専門領域を持つ研究者である。学力低下の問題を世に問うて話題になった『学力崩壊』（ＰＨＰ研究所、１９９９年）の和田秀樹氏は精神科医、『分数ができない大学生』（東洋経済新報社、１９９９年）の編者の西村和雄氏は経済学者、『教育改革の幻想』（ちくま新書、２００２年）の苅谷剛彦氏は教育社会学者である。今回の議論では日本を代表する有能な論者たちが、場合によっては自分の専門を離れて徹底した調査・検討を行って、自分たちの主張を補強する努力をしてきた。一方で、「学力低下」は起こっておらず、文部科学省の教育改革に一定の評価をしつつ持論を展開する論者がそうした教育批判を批判する事によって、「学力低下論者」対「学力低下"否定"論者」という非常にわかりやすい対立構図ができ、さらに、その議論に乗る形で多くの知識人が議論に参加することによって、有名無名を問わず、教育論議としてはかつてない幅広い人材によってアプローチが行われたといえる。しかし、日本の知性が結集して、「学力」論はさぞかし深遠で多面的な議論になるのだろうと思っていたら、実際にはそうはならなかった、というのが本論における作者の見解である。
考えてみると、教科教育の問題は、児童・生徒が毎日受けている「授業」の内容を考えるわけだから、教育の中で最も重要な位置を占める問題の一つであるであるはずであった。しかし、戦後の教育論議の中で、教育関係者や学者の間では「授業」についてそれなりの議論が行われてきたものの、いままで教育問題の中心課題になる事はなかった。
日本の教育問題といえば「校内暴力」「いじめ」「登校拒否」「少年非行」など、生徒の問題行動と相場が決まっていた。そして、その原因として、「受験戦争」「詰め込み教育」「管理教育」のような語が頻繁に利用された。それらの言葉は、命名した人や文章を特定することができないほど自然発生的に現れ、それにもかかわらず、これらの意味についてはほとんど説明する必要がないほど一般化し、日本の教育を批判する視点として利用されてきた。多少使い古されたところもあるが、メディアでは、教育を語るときの「常套句」としていまだに使われていることが多く、その言葉の持つ力はかなり大きいといえるだろう。
しかし、こうした中、「授業」をめぐる教科教育の問題は「詰め込み教育」という一語に集約されてしまい、それ以上に深く考察される事はほとんどなかったのである。「詰め込み教育」の本質を追い詰めることなく、「常套句」にだけ頼った教育論議からは、学校を変革するなんら具体的な方策が生み出されるはずもなく、学校に対する敵意の念を増幅させるだけであった。
そうした状況が変化したのは、1990年頃に「理科離れ」がメディアでクローズアップされてからだろう。「理科の授業がつまらない」「生徒の理科に対する関心が落ちた」という問題意識から、授業方法、教育内容、カリキュラムといった、教科をめぐる具体的な問題が初めて国民共通の問題として認識されたのである。しかし、作者の認識する限り、議論は大して深いものにはならず、学習指導要領や現場教師に問題を押し付けるだけになってしまい、問題意識が残ったまま関心も低下してしまった。現在「理科離れ」は解決はおろか、以前よりも悪化しているといわれている。
今回の「学力低下」問題は、「学校5日制」や教える内容の「3割削減」、「総合的な学習の時間」の新設といったドラスティックな変化もあって、「理科離れ」のときよりも国民の関心も高く、議論も幅広く行われていることは認めよう。しかし、議論をした結果、現状を変える何か新しい方向性を見出す事ができたか、といえばできていないといわざるを得ない。大学人を中心とした「学力低下論」者はなんら新たな方向性を提示するわけでもなく、「3割削減」批判に終始している。つまり、現状維持を標榜しているのである。現在においてですら生徒の学力、勉強への関心が低下していると自分たちが盛んに主張しているのに、である。
おそらく今のままでは、学習指導要領を批判し、今後の教育現場については教師にお任せ、といった雰囲気の中で、時間が経つにつれ関心が低下してしまう。これでは学習指導要領や教師に問題を押し付けた「理科離れ」の時となんら変わりない。今回の論議は多少示唆に富むところはあったが、現状を何も変えることなく静かに忘れ去られる、というのが多くの人が思い描くシナリオであろう。
「理科離れ」以来、長い戦後教育の中で、授業に関する問題が国民一般に広く認識される形で議論されてたかだか１０年余り、教科教育をどのようにしていけばよいのか、考える足がかりすら存在しないのが現状なのではないか。われわれは、いままで学校で最も重要なはずの授業についてあまりにも考えずに来た。いままでの教科教育を根本から見直し、子どもたちが社会の一員になるにあたって必要な知識は何か、それをどの時期にどのように教えればよいのか（それは当然大学教育も含む）、本腰を入れて検討するための試行錯誤を始めなければならない・・・・最低これぐらいの問題意識を残すのでなければ、一連の「学力低下」論議はメディアに話題を提供しただけのものになってしまうのではないか。
多くの人が議論に参加するのは悪いことではないが、「学力低下」という重要な問題について、大多数の人が特定の意見に引き寄せられてしまって無批判に受け入れてしまうようでは実りある議論は期待できない。現象の核心に迫るという真の意味でハイレベルな議論がなされていなかったとすれば、教育について考える重要な機会を無駄にしてしまうことになる。それは、低下の一途をたどる日本の経済が大胆な改革がされない結果、経済の崩壊を招来する危険があるのと同じように、教育の崩壊を放置することに他ならない。そのような議論は無益なだけでなく、極めて危険である。
今回の学力低下論議をただの批判合戦に終わらせる事なく、更なる発展的な議論を行うためには、両者の良いところは認め、悪いところは批判し、そこから新たな方向性を見出さなければならない。そのためには、今まで出されているような「学力低下論」のようなアプローチだけでは、到底問題の真相に迫る事はできないのである。
上記の目的を達成するために、本論では、現状の教育論にはない次の特徴を有する。
１つ目は、文部科学省、「学力低下」論者、「学力低下否定」論者すべてを批判の対象として議論を展開することである。しかし、本論の目的は、必ずしも彼らの行ってきた論議の意義を否定するものではない。「学力低下」論者たちは、すでに学校教育における最も重要な「授業」や「受験」を全国的な議論に発展させたという優れた業績を残している。しかし、現状では、世論の影響もあって必ずしも議論が冷静に行われているとは思えないし、議論する領域も自分たちの生活の場であるアカデミズムの立場に偏っているところがある。しかも、そうした問題点に多くの人が気がついていない事に今回の「学力低下」論議の本質が隠されているのではないかと作者は考えている。
２つ目は、議論を本質的なものにするため、いままでほとんど議論に上っていない、「教育内容」について検討を行うことである。本来、こうした論議で必要であるはずの、どのようなカリキュラム、「教育内容」であるべきかという重要な議論が今回の分析では欠落している。実は、現行のカリキュラムは「学力低下」論議とは別のところでいくつかの問題が指摘されているが、今回の学力低下論議は、「教育内容」をほとんど議論していないためか、そうした議論との連携が全くない状態にある。その問題点を明らかにし、議論の道筋に一石を投じるのが本論の目的のすべてといっていい。
しかし、「教育内容」「教科書」を詳しく論じるためには、教育内容も生徒の性質も違う小、中、高の教育を一括して考える事はできない。（そうしたこと考慮に入れていない「学力低下」論議はその点においても問題がある。）そこで、本論では、中学校と高校の「理科」「数学」に内容を絞って議論を展開する。このような特徴を持たせる理由は、本論の中で説明する事にしよう。
こうした視点が、これからの「学力低下論」に一石を投じるものになるかどうか、それは作者の論考を読んで判断していただきたい。