最終更新日:2015/7/7
学力低下、ゆとり教育、受験をめぐる膨大な議論。しかし、もしそれらが誤った立脚点のもとで行われていたとしたら?
「論考空間」は、それ以前の「理科離れ」や戦後「生活単元学習」、現代科学論、環境論など、総合的に教科教育を見直すことによって、現代教育問題の本質を探ることを目的としたホームページです。
(5年ぶりほどで復活させました。)
・おしらせ
『太平洋戦争論@「論考空間」』をUPしました。トップページは→こちら
本論 −目次−
part1 学力低下論争を見直す
part2 学力調査は正しいか?
part3 「学力」を解体する
学力低下の原因
@受験モチベーションの低下
A教科に対する関心の低下
B中流崩壊
C教師の多忙化
part4 受験戦争とは何だったのか?
part5 科学教育の現代的課題
part6 理科離れはなぜ起こったか?
科学教育の問題part7 教育の過去を問う!
@教育内容
A科目選択制
B理科T
C総合的な学習の時間
戦後教育史を問い直す参考文献
@「科学の方法」
A学力調査
B新しい学力観、生きる力(更新)
Cジョン=デューイ(更新)
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− トピック1 −
学力調査に重大な欠陥あり!
多くの学力低下論者が行ってきた学力調査、それまで、時系列の変化を調べたものがほとんど行われてこなかったため、そのほとんどが急遽実施されたものである。しかし、そのような調査は、もともと計画的に実施されたものではないため、日本人の平均的な「学力」を時系列で比較するに足る条件を備えていない。しかし、それにもかかわらず、あたかも学力調査が「学力低下を証明している」かのごとく言い、中には基本的な事実誤認を意図してやっているのではないかと思われるものもある。
こうした事に加え、戦後すぐに実施され、その後のカリキュラム作成に大きな影響を及ぼしたとされる学力調査についても、原典を当たればすぐにわかるような事実が無視されているなど、驚くほど多くの問題が存在している。この事は、戦後から語られてきた膨大な教育論議が、実は誤った立脚点の上で行われてきた可能性を示すものである。
詳しくは
part2 学力調査は正しいか?
part7 戦後教育史を問い直すA学力調査へ、
− トピック2 −
新指導要領で、「階層化」は起こらない!
今回の学力低下論議で「新学習指導要領が実施されれば階層化が起こる」と考えられている。確かに、学習指導要領に忠実に授業を行う公立校と、そうでない私立(進学)校では、授業内容に差が生じるので「階層化」が起こる要素を持っていると言える。
しかし、実は、戦後の教育において、すでにかなり強固な「階層」があった事、現在「階層化」と逆の現象を引き起こす要素があることにより、「階層化」が起こる可能性は低いといわざるを得ない。
詳しくは part4 受験戦争とは何だったのか?へ、
− トピック3 −
昭和52年度「ゆとり教育」改訂よりその前の改訂を問題にしろ!
戦後すぐに作られた昭和22年度学習指導要領は、生活・社会との関連を重視することを目的とした「生活単元学習」と呼ばれるものであった。
しかし、この学習指導要領は「基礎学力の低下をまねいた」と批判され、昭和33年に学問的な「系統性」を重視した学習指導要領に変更された。そして、産業界の影響を強く受けた昭和44年度「教育の現代化」学習指導要領は、優秀な科学技術者養成という目的のために「学問性」や「探求の過程」を重視した教育方法をとったため、生活と関連した教育内容をかなり削ってしまった。これが「理科嫌い」「数学嫌い」をつくったとする意見が大変多い。
しかし、今議論されている学力低下論はその事を全く問題にせず、その次の昭和52年度「ゆとり教育」改訂のみを批判している。しかし、昭和52年度の学習指導要領は昭和44年度改訂を基礎にしているのだから、昭和52年度「ゆとり教育」改訂を問題にするならば、昭和44年度改訂についても議論をしなければならないはずである。
詳しくは
part1 教育内容が削られたのは「ゆとり教育」のときだけではない
part2 学力低下の原因A教科に対する関心の低下
part6 実験重視の背景
part7 昭和33年度版、44年度版学習指導要領
part7 戦後教育史を問い直す@科学の方法
part7 戦後教育史を問い直すA学力調査
part7 戦後教育史を問い直すB新しい学力観、生きる力へ、
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柏木 大安(かしわぎ ひろやす)