学力調査としてよく知られているもののひとつが、河合塾教育本部長・丹羽健夫氏の『悪問だらけの大学入試』（集英社新書、２０００年）に紹介されている河合塾の学力調査である。河合塾は４月に浪人生に対して「サクセス・クリニック」なるテストを実施する。このテストでは毎年ほぼ同じ問題が出題されるので、年度ごとの平均点を比較することによって、「学力低下」の証明が可能というわけだ。しかも、ただ比較したのでは「河合塾の浪人」という特殊性の枠を超えないし、それでは仮にテストの点数が低下したとしても、それは河合塾が学力の低い生徒を集めただけの可能性もある。そのため、５月に行われる「第１回全統マーク模試」における偏差値で４つのレベルにスクリーミングと呼ばれるふるいわけを行い、それぞれのレベルごとで平均点の比較を行えば、そうした特殊性の問題は解消されるとしている。
比較は前の教育課程の最後の生徒である１９９５年度の浪人生と、新教育課程で教育を受けた１９９９年の浪人生で行い、全統マーク模試の参加者は現役高校生が約十九万名、浪人生が約５万人である。理系数学の結果は次のとおり、
上位
中上位
中位
下位
（６５．０以上）
（５５．０〜６４．９）
（４５．０〜５４．９）
（４５．０未満）
９４年度
８４．５
７１．０
５７．０
３７．２
９９年度
８１．５
６２．０
４１．７
２１．１
差
３．０
９．０
１５．３
１５．６
丹羽氏は、これにより次のように分析している。
数学・理科で現教育課程の浪人（９９年度）のほうが、前の教育課程の浪人（９５年度）よりも学力が大幅に低下していることが分かる。上位層では多分競争緩和による入試プレッシャーのダウン率程度だが、中上位、中位、下位となるに従って格差は激しくなる。
じつは教育課程の中身がいちばん大きく変わったのが、数学と理科なのだ。この結果を見る限り明らかに「ゆとりの教育過程によって（注：下線引用者）この２教科の学力が低下した」と言わざるを得ないであろう。
この調査で行った「ふるいわけ」による分析にどれだけ統計的妥当性があるのかは正直よくわからない。また、同一問題によって調査を行ったといっても、問題が毎年違う「第１回全統マーク模試」によってふるいわけしているのだから、少なくとも「同一問題」という調査の特性は失われてしまうし、現役生や浪人生の得点分布は問題の難易度や各科目の性質によっても大きく違ってくるので、偏差値によるふるいわけが河合塾が言うようなものになるのかも確認する必要がある。（そもそも、このような分析は受験産業やその他の業種で実際に使用されているものなのだろうか。河合塾の方でなくとも良いので、お教えいただけると助かる。）
受験生を対象に学力調査を行った場合、他の学力調査にはない要素が入ることを考慮に入れなければならない。少子化によって大学に入りやすくなっている事に加え、昨今の不況により、高校を卒業しても良い就職が望めない若者の多くは、必然的に大学受験に今後の進路を見出す事になるだろう。誰でも受験競争に参加することは可能なのだから。そうなると、それまでよりも受験学力の低い生徒が模試に参加する事になるし、進学率の高くなった大学入試に落ちて河合塾に入学する学生の学力も低いものになるだろう。そうなると河合塾のサクセス・クリニックに当然影響する。
あまりにカリキュラム以外の要素が多すぎて、調査の妥当性を判断できないというのが正直な感想である。
今回の学力低下論議を見ていると、学習指導要領の改訂について、「ゆとり教育」「生きる力」など基本的な用語が先行してしまって、用語の意味があいまいになっているところがある。それは、「ゆとり教育」という最も重要な用語にすら現れている。
学習指導要領は小さな変更を除けば、次のように合計五回の改訂が行われている。どの改訂にも改訂の要となるスローガンがついているので、それを紹介しておこう。（以下に示すのは高校のもの）
昭和２２（１９４７）年：試案として発表、「生活単元学習」「問題解決学習」
昭和３５（１９６０）年：「系統学習」
昭和４５（１９７０）年：「教育の現代化」
昭和５３（１９７８）年：「ゆとり教育」
平成元（１９８９）年：「新しい学力観」
平成１０（１９９８）年：「生きる力」「総合的な学習の時間」「学校五日制」
昭和４５（１９７０）年改訂が、いわゆる「教育内容の現代化」と呼ばれる改訂で、このときは学習内容が高度化したといわれる。そして、それに対する反省から、次の昭和５３（１９７８）年改訂によって「ゆとり教育」が実施され、大幅な授業時間数の削減が行われたのである。つまり、「ゆとり教育」は上記の学力調査が行われるずっと前、２０年も前から始まっていたのである。
次の平成元（１９８９）年度改訂では、「ゆとり教育」はそのまま継続され、「新しい学力観」という新しい教育観が導入されたのである。このときは授業時間数の削減はそれほどなく、むしろ、「カリキュラムの大幅な変更」「授業方法の変更」が行われたとするほうが正しい。ところが、この平成元年度改訂から「ゆとり教育」が始まったと間違っている人が割と多いのである。
丹羽氏は河合塾の学力調査について、１９９５年と１９９９年の浪人生の比較を行って、「明らかに「ゆとりの教育過程によってこの２教科の学力が低下した」と言わざるを得ないであろう。」と書いているが、これは平成元年度の「新しい学力観」改訂の前後で調査を実施しているのだから、明らかにこれは「ゆとり教育」どうしでの比較なのである。
実はこの調査を詳しく紹介した河合塾／全国進学情報センター『Guideline』１９９９年１１月号「指導要領改訂による高校生の学力低下を検証する」（『小数のできない大学生』掲載分）には、丹羽氏と全く別の分析が載せられている。平成元年度改訂により、前の課程で科目名が「数学T」「代数・幾何」「基礎解析」「微分・積分」「確率・統計」であったものが、単元の再編成によって「数学T,U,V」「数学A,B,C」となって単元の組み換えが行われ、その結果、論理的な配列が壊れてしまい、それが数学の学力低下につながったとしているのである。この分析は学習指導要領について重要な指摘として評価に値するが、一方で、丹羽氏の言っている事は河合塾が別に示した見解とも一致しないことになる。