他国の事に関しては詳しくは知らないが、日本社会は他の先進国に比べても「受験」に過剰な意識を持ってしまっているところがあるようで、それが必ずしも学校教育に好ましくない状況を作っていることは事実のようである。このような意識は、制度よりも日本人の精神構造によるものが大きいらしく、受験のプレッシャーを開放しようと制度の方を動かしても、それがうまくいかないのが現状である。
その受験をめぐる大衆の心理を教育社会学の視点から分析したのが苅谷剛彦氏である。苅谷氏は、戦後日本が中立を重視した選抜によって「一億あげての教育競争をくりひろげる特異な社会」ができたとして、そのような社会を「大衆教育社会」と名づけた。そしてその視点から『大衆教育社会のゆくえ』（中公新書、１９９５年）の中で日本の学校教育を次のように分析した。
学校での成功が、将来の成功を示す指標としてはたらく―――ここには、日本社会における「学校支配」の一面が照らしだされている。社会での成功のチャンスが教育にゆだねられ、しかもゆだねられる範囲がどんどん広がっている。（これまで示してきた事実は、）教育というものが人々の人生の決定に大きな影響力をもつようになった、現代日本のひとつの特徴を示している。今や私たちは、学校という装置に人生のさまざまな決定をゆだねる社会に生きているのだ。
苅谷氏の「大衆教育社会」は、教育のなかでも受験による選抜の機能から学校教育を分析し、それゆえ読者の実感と極めて近い学校像を提示したことは言える。また、この分析が、客観的な資料から学術的に学校を捉えたものとしては、今までにない画期的で極めて有意義なものであったことは言うまでもない。そして、苅谷氏の最大の強さは、教育と「社会階層」についての関連を具体的なデータによって説明したことである。日本人の持つ階層に対する意識、それを乗り越えて「生まれ変わり」を可能にした学校、能力主義、平等主義とは何か？といった日本人の深層に横たわる、見えるようで見えない構造を、教育という視点で浮かび上がらせたことは高く評価されるべきである。
学歴社会批判を耳にした人びとは、一方において、学歴社会を悪いと思う。しかし他方、自分自身や自分のこどものことになれば、より高い学歴をめざす。学歴が実力と乖離していること、学歴取得競争が教育を歪めていることを一方で批判し、そのように学歴が偏重される社会を嘆く。変わってくれればよい。そう思う一方で、なかなか変わりそうもないだろうという諦めが反転して、人びとをより高い学歴を求める競争へと誘うのである。このような矛盾した意識（註：下線引用者）が多くの人びとに共有されていたことは、幾多の調査の示すところである。学歴社会の欠陥を明らかにした言説が、結果的に学歴社会を補強するのである。
特に後半の指摘は見事である。われわれは、受験競争を批判していると同時に、受験というゲームにどっぷりつからなければ人生の勝ち組になれないという二重の意識を持ってしまっていて、そのことが、われわれが受験について語るときの何か後ろめたい感じを生んでいた。こうした心理作用は恐らく受験に関わる生徒たちに大きな影響を与えていたに違いない。そもそも大人ですら良くないと思っている現在の教育を受け、競争のための勉強をする事は、「仲間を裏切って大人社会にすり寄る行為」という認識すらあった。特に高校受験を前に不安を感じ、他人のことが気になる中学生にとって、受験が人間関係に大きな影響を及ぼし、「いじめ」「校内暴力」「不登校」の発生件数に大きく影響したであろうことは想像に難くない。特に、そのような状況では反抗心を抱きがちな思春期において「学習」が否定的に捉えられるのは必然なのかもしれない。そうした若者たち反発を代弁して見せたのが尾崎豊であったように思う。
そうした中で「矛盾した意識」を抱えてしなければならない受験勉強の負担は、学習の「量」だけでは捉えられない大きなものだったのではないか。
そしてそれが、そのような受験を経験してきた大人たちが問題の本質に迫ろうとする姿勢を阻む役割をしていたのかもしれない。一方で、それが受験競争を高度化させ、日本の受験による選抜システムが、批判を浴びつつも長い間日本に定着してきた要因であったと思われる。「大衆教育社会」という観点からの分析は、そうした後ろめたい感じの原因を明らかにする事によって、旧来の受験批判を超えて、より現実的な議論を行うための道筋を作ったといえる。
そして現在、受験競争が緩和してきたことによって、受験競争が激しかった時代に生徒たちが抱えていなければならなかった「矛盾した意識」を持たずに済むようになったとすれば、この事は肯定的に捉えるべきではないか。
ところが、「学力低下」論議が始まってからの苅谷氏の分析は、明らかに焦点がぼけてしまう。その一部は学力調査に対する分析のところですでに述べている。
問題なのは、「学力低下」問題において、上記で紹介したような「大衆教育社会」を、その問題性を全く表に出さずに全肯定してしまっていることである。作者が苅谷氏の「学力低下論」に始めてふれた『読売新聞』１９９９年４月２日付「21世紀への視座 一〇〇人インタビュー 苅谷剛彦さんと考える ●新たな教育システムの構築」において、『大衆教育社会のゆくえ』で本人が指摘したはずの「大衆教育社会」の問題点を述べずに、その社会貢献だけを言うようになる。
わが国のように多くの子供が長期間にわたって教育を受ける社会を、私は『大衆教育社会』と読んでいます。そのような社会に内在する学力こそが、技術力を始めとして日本が地球規模で貢献する事を可能にしてきました。
そして、苅谷氏は、自ら持ち出した「大衆教育社会」という視点から、「3割削減」に対して批判の眼を向けるのである。苅谷氏は産業の基礎作りの役割を担ってきた「大衆教育社会」を全肯定してはこなかった。むしろ、その光と影を映し出す事によってリアルな教育像を提示したのである。しかし、苅谷氏の「学力低下」批判には、「受験競争社会」がもつ心理的な影響などの「大衆教育社会」の負の要素から目をそらしてしまっているところがある。
また、苅谷氏は、自己の専門である「階層」の問題を「学力低下」論に持ち込み、新学習指導要領が「階層化」をもたらすとあらゆるメディアを通じて発言しているのはご存知だろう。しかし、『大衆教育社会のゆくえ』における苅谷氏の分析を詳しく読めば、この「大衆教育社会」が表面的な平等とは裏腹に「社会階層」の問題を保存し続けたものであると自ら分析しているのである。
苅谷氏の分析によれば、海外では「階層」の問題が現在においても中心的な研究テーマであったにもかかわらず、日本においては高度経済成長以降、貧困問題が目立たなくなると同時に、政策論議からも、一般の人々の関心からもなくなってしまい、一方で大学受験における教育への影響の一点に問題意識が向かってしまったと指摘している。こうした中、誰でもがんばれば成功できるという「可能性」として、競争に参加する意識が社会全体に浸透した。これが「大衆教育社会」そのものである。しかし、これは「階層」が存在しなかった事を意味するのではない。苅谷氏が指摘するように、実際には「階層」は存在しているのであり、それが意識されてこなかっただけである。
苅谷氏は、その後の『階層化日本と教育危機 −不平等再生産から意欲格差社会へ』（有信堂、２００１年）による分析で、「まさに『階層の再生産』が行われているにもかかわらず、学歴貴族の末裔たちはエリートの意識をもてないでいる。」として、上位層にとっては「エリート意識の低下」という形で「学歴貴族の解体」が起こっているとする。しかし、これはあくまで意識の上での問題であって、中高一貫校の台頭など教育環境の激変にも大きな変化を見せないほどの安定した、現実の「階層」が存在している事には変わりないのではないか。
苅谷氏は『大衆教育社会のゆくえ』の中で、「ＳＳＭ調査（社会階層と社会移動全国調査）」において、尾嶋史章氏が１９９０年にいわゆる一流大学（旧帝大、東工大、一橋大、神戸大、東京外大、大阪外大、早稲田大、慶應大）の親の職業を調査し、上層ノンマニュアル（医師、弁護士、大学教授などの専門職や、大企業、官公庁の管理職、および中小企業の経営者など）の出身者がどれくらいか分析した調査結果を紹介し、次のように分析している。
戦後生まれの若い世代である第三コーホート（四六〜五五年生まれ）と第四コーホート（五六〜六五年生まれ）の比較である。入学者からすれば、第三コーホートの多数は、いまだ私立の六年生一貫校が隆盛をきわめる以前の、公立高校優位の時代に入った世代といえる。（中略）この世代と、私立高校が有力になっていく次の世代とを比べると上層ノンマニュアルの親をもつ割合は、ともに七五％とまったく差がない。つまり、東大だけではなく、それより範囲を広げた「有力大学」への入学チャンスをみても、私立高校が有力になる以前から特定の階層の出身者が入学者の四分の三を占めるという「寡占」状態が存在していたのである。
更に苅谷氏は、この間の日本の社会構造の変化を考慮に入れるために「排出率」による分析を付け加えた上で、次のように結論づけている。
「特定階層」の形成に寄与していると見なされていた「有力大学」は、私立の六年制一貫校の普及とは関わりなく、戦後教育スタートのかなり早い段階から、特定の階級出身者の寡占状態にあったのである。