今回の「学力低下」をめぐる教育論議は最初に述べたとおり、今までのそれとは違い「受験」という、いままでほとんどタブーだったテーマについて、教育を縛ってきた建前ではなく、はっきりと現実を提示して議論を行ったことに特徴がある。戦後の教育を通じて、行政は「受験」が学校教育に与える影響をきちんと踏まえないで教育政策を実施してきたところがあり、批判者の側は「受験」を人間を選別する「悪」として捉え、それ以上深める事は無かった。
それが、今回の「学力低下」の問題では、「受験」がほとんど中心的なテーマとして取り上げられた。しかも、「受験」は生徒が勉強をするための動機づけとして、かなり肯定的に捉えられたのである。
そうした立場は「学力低下」論者の多くが取っているのであるが、その立場を最も先に、最も鮮明にしたのは精神科医、和田秀樹氏であった。和田氏は今回の学力低下論議が起こるよりかなり前から、受験勉強について自論を展開している、いわば受験の「専門家」である。
『受験勉強は子どもを救う』（河出書房新社、１９９６年）は「学力低下論」が広がりを見せる以前の著作であるが、その後の「学力低下論」を先取りするような内容を多く含んでいる。
アメリカでは１９５０年代から６０年代に入って名門大学への受験競争が下火になり、思春期の教育理論がフロイトの精神分析、ベトナム反戦運動やヒッピーなど社会現象の影響を受けて、ハイスクールの自由放任主義がどんどん進んでしまい、「結果は六〇年代後半からの２０年間に、１５歳から１９歳の自殺率は３倍以上になり、１８歳未満の家では１００万件を超し、少なくとも１５歳までに若者の３分の２は非合法のドラッグに手を出し、１６歳未満の売春は少女５０万人、少年３０万人（これがアメリカらしいところか）を超すという。」一方日本では、アメリカよりもはるかにノイローゼになる割合は低いことから、受験戦争が生徒の精神面に必ずしも悪影響を与えたとは言えず、むしろ「かつてと比べてはるかに競争回避的な『優しい』ものとなっている。」と言っている。いじめなどクラスの病理は、入学試験に学校での授業評価、生活態度などを反映させる「内申書教育」にあると言う指摘は、本人も「仮説」と限定つきで言っていて、真偽のほどは容易に判断できないものの、心理学的なアプローチとして重要な指摘であると思う。
「学力低下」の問題に火をつけることになった『分数ができない大学生』の中で、編者である西村氏らが当初、指摘したのは、経済学部教授として、教育現場で直面したであろう数学をほとんど知らない経済学部生の存在であった。経済学部ではどうしても数学の知識が必要になるが、それのない生徒があまりにも多い。その原因は、数学を受験してない学生が入学してくる「少数科目入試」に原因があるとした。
このような議論が実際に具体化したのが、国大協による「センター試験５教科７科目」であり、国立大医学部による「物理・化学・生物必修」である。こうした方向性に容易に同意する事はできないが、大学入試が生徒の学習に高いモチベーションを与えて、「学力」向上に寄与してきた事も否定できない。選抜という機能だけに注目しても、人気のある大学や職種につくことができる人の数が制限されている以上、どの段階かは別にしても、何らかの競争は必然的に発生するわけだから、それが人間に序列をつける「悪」だとする見解は人間社会の基本的な原理の一つを放棄することになり、結果的には社会の崩壊を招く危険がある。たしかに、「お受験」に代表されるように、幼児にすら競争、受験勉強をさせるといった、行き過ぎた受験競争が行われている事実に問題がないとは言えない。しかし、最近は全体として受験競争も緩和されてきている。そうした中、受験否定論を批判し、受験による教育効果が再評価される事はそれほど悪い事ではない。
しかし、それだからといって、現在の受験競争を全肯定して良いという事にはならない。確かに先ほど言ったように、「詰め込み教育」「受験戦争」といった「常套句」による教育批判は、それだけでは何も意味をなさないが、そうした常套句でなされた批判がそれだけ広がりを見せたのには、やはり批判させる「何か」があったからなのではないだろうか。