誤解の無いように言っておくと、今まで議論してきたのはあくまで受験における、いわば「学歴」の階層化を問題にしたのである。苅谷氏は「階層化」の問題について、前記した学力調査に見られるように「学力」の階層化を問題にしたのであって、作者が知る限りは「学歴が階層化する」とは一言も言っていない。少子化や入試に対するモチベーションの低下によって大学が入りやすくなっている現在、「学歴の階層化」が現実的なものでないことは苅谷氏もわかっているのだろう。ただ、苅谷氏が『大衆教育社会のゆくえ』『階層化日本と教育危機 −不平等再生産から意欲格差社会へ』で「学歴」の階層問題について扱っている事、苅谷氏自身が論説の題名に「階層化」「階層差」なる語を多用していることで、「学歴」の「階層化」が起こると多くの人が認識したとすれば、それは無理も無い事である。
苅谷氏が読売新聞２００２年１２月１１日付「階層差超え学力保障必要」の中で、一九八〇年代、多くの先進国で、大学などに進学しない若者の失業や転職などが問題となった。「読み・書き・算」の基礎学力の不足が一因とされ、教育のあり方に関心が向けられた。と同時にそれは「社会格差の問題だ」と見なされた。基礎学力を身につけず、不安定な雇用にさらされるのは、低階層の家庭の若者だったからだ。 今、日本でも同じ問題が起こりつつある。ところが日本の教育論の多くは、雇用問題との接点や、子どもが生まれ育つ家庭の社会文化的階層による学力格差への視点を欠いたままだ。として、学力格差が、児童・生徒のこれからの生活に関わることを問題視することを、作者は否定のしようがない。
しかし、であればなおさら、「学力」なる実態の無い用語で議論を進めるのは問題であるといわざるを得ない。学ぶ能力や意欲を失っている児童・生徒に対して、何をどのように教えなければいけないか、「学力」の中身を議論しなければ、事態の解決にならないからである。