ここ2年ほどの間に、大学人、小説家、教師、生徒によるものまで、極めて多くの「学力低下論」が論じられている。また、書籍として出版されているものから、論壇誌で特集されたもの、新聞のコラムなどをすべてあわせれば、論考の量は相当なものである。しかし、おそらく多くの読者が感じられていることとは思うが、そうした論考が本当の意味で幅広い議論であったかというとそうではなかった様に思う。
それらは、言葉は違えど、どことなく同じような主張が多く、量に相応するほど、事が多面的に論じられたかといえばそうではない。
こうしたことになる原因の一つには、論者のほとんどが学力低下の「実証データ」、文部科学省の説明、学習指導要領という誰にでも入手可能な情報しか持ち合わせていないことがある。そもそも「学力低下」論者の大半が教育の専門家ではない上、おそらくいままで小、中、高の教育に関心すらを持っていなかったと思われるので、生徒の授業中の様子や、教職員の労働環境など、最も重要であるはずの教育現場の現状に対してほとんど何も書いていないし、上に挙げたような資料もきちんと原典に当たっているかどうかも疑わしい。後で指摘するように、中にはかなり基本的な認識違いをしているものもある。このような状態だから、似たような論立てになってしまうのは当然と言えば当然なのである。
そして、もう一つの問題は、批判がある程度社会に広く認識された事にも原因があるが、「ゆとり教育」「学校5日制」「3割削減」という単純なスローガンに今回の問題を集約させてしまったことにある。
西村和雄氏や和田秀樹氏が「学力低下」の問題を論じた初期の論考では、新学習指導要領に対する問題意識はそれほど大きくなかった。特に、和田氏の『学力崩壊』（ＰＨＰ、１９９９年）ではむしろ、学歴信仰の終焉、東大医学部の問題（和田氏は自身東大出身である）、アメリカ社会や教育の問題、子ども論など、現代の教育に鋭い視点で切り込むものが多くあった。
また『分数のできない大学生』で、西村氏は「個性が抑えられ想像力の芽がつまれる原因は、日本の小学校からの４０人学級の教育にある。」として、少人数クラスの実現を提言している。確かに、現在の人数では個々の生徒に対応する授業もできず、その結果、一方通行の授業になりがちである。人数が少なくなれば、生徒一人一人の声が先生に届きやすくなるし、逆に、先生の言うことが生徒に伝わりやすくなるので、授業がうるさくなったりする事も少なくなる。このことは、日本の学力低下問題を考える上できわめて重要な指摘である。
しかし、そうした重要な指摘はその後あまり具体的に論じられることは無かった。西村氏も和田氏も『新指導要領実施中止を求める署名運動』なるほとんど実現不可能な（そして現実に実現不可能だった）反対運動を始めてしまった。そして、その頃になると、膨大な「学力低下」論にあって、そうした議論が「3割削減」批判の中で忘れられていってしまった。
また、「学力低下」論議は、学習指導要領を巡る論議に留まらず、大学入試に具体的な変化をもたらすことになった。国立大学協会（国大協）は、学生の「学力低下」を根拠に２００１年に大学入試センター試験の「５教科７科目」を２００４年度に実施する事を決めたのである。また、やや性質が違うが、やはり国大協の医学教育特別委員会では医・歯学部の入試で物理・化学・生物をすべて必修とする方針が出された。具体的には京都大が２００３年度から医学部後期日程の２次入試で生物を必修科目とすると発表している。
これから述べるように、「学力低下」論議は、日本の学校教育の現状を正しく踏まえたものとは言えず、まだまだ議論を深めなければならないところが多くあるはずだが、そのような過程を経る前に事態がどんどん進んでしまっているのである。