本論を読み進めてこられていれば、すでにお気づきかもしれないが、もう一つ問題にしなければならないのが学力調査についてである。
現在の「学力低下」論者の中にも、戦後の「経験主義教育」について論じる者がいる事はいる。しかし、そのほとんどが前記した学力調査を持ち出して、「経験主義教育は基礎学力の低下を招いた」として「経験主義」を容易に切り捨てる。
しかし、作者が本論の前半で指摘してきたとおり、学力調査というものは、その当時の社会状況に大きく影響されるので、単純にカリキュラムの議論に還元できないところがある。特に、当時の学力調査は日本社会を激変させた太平洋戦争の前後で実施したことを考えると、教育の目的や方法の変化だけでなく、軍国主義から民主主義に転換した教育に対する人々の考え方、児童・生徒の教育環境の変化を考慮しなければならないのは当然であろう。そうした中で教育の成果を測定するのが果たしてどれほど妥当なのであろうか。そして、その部分が揺らげば、必然的に当時の学力調査の結果によって「経験主義」を退け「系統主義」を優位と見なす根拠が大きく揺らぐ事になる。
そこで、先ほど紹介した代表的な学力調査報告『算数学力 −学力低下とその実験』について、当時の調査がどのようなものであったか見てみよう。『［現代］教育学辞典』（旬報社、１９８８年）の学力調査の項には次のように書かれている。
…調査の目的や意図、その内容と手続きはさまざまであり、結果の使われかた等によっても多様であり、またその当初の目的とは別に予想外の社会的機能や意味をもつこともある。具体例で見れば久保舜一『算数学力 −学力低下とその実験』（１９５４）は、戦前の学校と戦後の学校の子どもの算数学力を同一問題で測定し、両者の教育課程の相違がその水準にどうあらわれているかを明らかにし、戦後の生活単元学習による学力低下を批判する有力な根拠となった。
この調査（ここでは「久保調査」とする。）は、横浜市立小学校８６校から７００の小学校６年生を選んで昭和２６年に横浜市で実施された。比較対象は、「田中調査」と呼ばれる学力調査で、昭和３、４年に東京市内１１校に在学する小学３年から６年の１５００人前後の児童を対象に実施したものである。戦前の田中調査は東京市で、戦後の久保調査は横浜市で実施されたので、調査地域が違う。
（引用者注：参考文献には、一般に初版を記す事になっている。引用は原文そのままにしたが、『算数学力 −学力低下とその実験』の初版は１９５２年である。）
この調査、戦前の田中調査が３年から６年まで行っているのにも関わらず、戦後の久保調査では６年しか実施していない。戦後の久保調査では６年生に低学年用の問題と高学年用の問題を両方解かせ、田中調査の３、４年生と比較を行ったりして、現在では少し無理があるのではないかと感じるような比較を行っている。同一問題で実施された戦前の田中調査の５、６年、久保調査の６年の比較のみを以下に記す。
満点 １６１点
田中調査 ５年
７１．２８（４４．２７％）
田中調査 ６年
８４．０４（５２．２０％）
久保調査 ６年
６１．３４（３８．１０％）
この調査だけを見ると、大幅な学力低下が起こっていると考えてよいといえるかもしれない。しかし、『算数学力 −学力低下とその実験』はこの調査の比較に関わる問題点をかなり詳しく説明している。設問に関するものだけでも、
といった問題を抱えている。特に１．は、調査結果にかなり大きな影響を及ぼすのではないかと思われる。この不利を埋めるためか、久保調査ではそろばんの使用を許可したが、使用した児童はきわめて少なく、使用した児童も加算程度しかそろばんを使用できなかったので、調査に大きな影響はなかったとされている。
しかし、実際には、この調査はそれ以上に大きな問題を抱えている。
どれも学力調査に相当な影響を及ぼすものばかりである。３．は、学習のモチベーションに絶大な影響を及ぼす受験のあるなしという決定的な差である。特に調査に使用した問題については、正答率が５０％を切るようなかなり難しいものであり、こうした問題は受験を意識して努力しているのとそうでないのとでは結果に大きな差が出る。これほど条件に差があって、比較調査といえるのか、また「生活単元学習」をめぐるカリキュラムの検討材料としてどれほど有効性があるのか。
重要なのは、この調査の問題点を『算数学力 −学力低下とその実験』の中で、著者である久保舜一氏が自ら指摘していることである。（実は上記の文章は、久保氏の文章を若干の修正を加えてそのまま使用してある。）現在行われている多くの学力調査において、調査の限界を自分の言葉で説明する態度が欠けていることについては本論の前半で述べたが、久保氏はその点で学術的な公平さを重んじていると言える。作者は久保氏のこのような姿勢に敬意を表するものである。
また、久保氏は、調査を実施しただけでなく、調査後すぐに標本校に自ら出向き、授業の参観をしているのである。そして、学力調査によってその教育方法が厳しく批判された「生活単元学習」当時の授業について次のように述べている。
だいたいの傾向としては、とくに目新しい授業法をとっている学校はなく、教科書中心の分科学習で、教科書の教材の順に週案をたて、教室では万遍なく指名して答えさせ、まめに宿題を課し、ちょくちょく試験をして、単元の終るごとにしめくくりをつけてゆくというやり方が主となっている。授業効果に関して参考になるのは、６年生にもなっているのに、演算はまだ、誤りなくやるようにと教える段階に止まっていることであろう。昔の受験勉強のさかんだった時代とはちょっと違うのではないかという感じがする。
標本校の算数の授業を見る限り、当時の「生活単元学習」といっても、授業法に大きな変化はなかったとすれば、もし学力低下があったとしても、それはカリキュラムの問題だとは言えなくなるのである。
また、戦後の学力調査についてもう一つ指摘しなければならないのは、「科学の方法」を謳った昭和４４年度学習指導要領が実施されて以降の学力の動向がほとんど分からない事である。昭和３０年代に文部省が盛んに行ってきた学力調査が、昭和４０年から「学力テスト反対運動」によって実施されなくなり、その後大規模な学力調査が実施されなかった事が大きい（実際にはその間も日教組などによる学力調査は存在するようだが、詳細は不明）。つまり、現在の科学教育の基本になっている「科学の方法」の教育方法によって学力が向上した証拠もまた存在しない事になる。用は、学力調査において、分かっている事は何もないということだ。
この当時行われた「経験主義」「系統主義」で争われた論争を振り返ると、学力調査を軸に議論が進み、「新学力」と「旧学力」という二項対立の中で、教育の成果が調査によって判定できるかどうかをめぐって議論が平行線をたどったという点で、現在の「学力低下」論議とかなり似た構造を持っていることがわかる。作者が主張するように、今回の「学力低下」論議が教育の現状を正確に反映したものではなく、無効な議論であったとすると、当時の議論とその結論についても見直さなければならなくなる。