理科の全般を学ぶ事ができない「科目選択制」の中で、多くの場合、高校理科では４科目の内容を１つにまとめた総合的な科目が平行して設置されてきた。（平成１０年度の学習指導要領による「理科総合Ａ」「理科総合Ｂ」については、科学教育の問題@「教育内容」へ、）先に述べたように学校教育が現代科学の問題に対応するためには、この「総合理科」が重要な鍵になると思われる。しかし、そうした科目は、１つの分野を扱う量が必然的に少なくなるため、特定の単元しか取り上げない、正規の各科目より程度を落とした内容にせざるを得ないなどの問題がある。そして、そうした科目が今までうまく機能してきたとは言いがたい。
科目全般を総合的に学習するための科目は、今までもいろいろな形で登場してきた。しかも、それは「学力低下論」者が散々批判している昭和５３年度「ゆとり教育」学習指導要領で、物理、化学、生物、地学を均等に配置した「理科T」において一度だけ"必修"になっている。
ちなみに作者は高校時代にこの理科Tを履修していて、その教科書を持っている。教科書は2冊で、［力学・地球編］と［生命・化学編］に分かれている。物理・化学分野は各科目で最初に学ぶところのみが取り上げられ、生物・地学は、すべてではないものの、できるだけ科目を網羅しようとする意図が見られる。また、昭和53年度学習指導要領では、（５）のように、環境科学に関連するものも取り上げられている。
(１) 力とエネルギー
力と運動，落体の運動，仕事と熱，エネルギーの交換と保存
(２) 物質の構成と変化
物貿の構成単位，物質の成分元素，物質量，化学変化とその量的関係
(３) 進 化
細胞とその分裂，生殖と発生，遺伝と変異，生物の進化
(４) 自然界の平衡
地球の運動，地球の形状，地球の熱収支，生態系と物質循環
(５) 人間と自然
資源，太陽エネルギー・原子力の活用，自然環境の保全
作者は高一で理科Tの授業を生物と地学の２人の先生でもってもらい、高２になってから「物理」「化学」を履修したので、とりあえず全科目履修した事になる。個人的には生物が苦手であったが、その当時学習したおかげで、改めて生物を学習するときにも、それほど抵抗感はなかった。その事もあって、作者は「理科T」に好意的である。
ところが「理科T」はこの改訂のときだけで廃止になり、平成元年度改訂では基本的に４科目中２科目選択という現在の形になった。実は理科Tは実施当初から、次回の改訂ではなくなる予定だなどといううわさも流れたほどで、その存在意義すら疑われていたところがあった。しかも、その次の改訂では「理科T」に相当する必修科目はなくなってしまったことから、この科目の是非や反省点がほとんど問題になることはなかった。しかし、今度の新課程では先ほど述べたように、主に物理、化学関係を扱う「理科総合Ａ」、生物、地学関係を扱う「理科総合Ｂ」の選択必修ということで、総合理科がいわば半分復活する事になり、総合理科の位置づけを改めて議論する機会になる。この事は科学教育の根幹に関わる重要な問題である。
このことについて重要な資料がある。ＡＰＥＪ物理教育研究会作業班が1996年に発行した『理科Tはどのように行なわれたか ―高校教師の意見―』という小冊子である。
１９９１年（平成三年）の夏、高校の教員が集まると、必ずといっていいくらい新教育課程のことが話題になっていた。このとき「どうして理科Tはなくなるのだろう」というつぶやきがあり、ひとしきり理科Tを論ずることがあった。これがきっかけとなって、今回の委員の一人が物理教育研究会の会員に次のような呼びかけを行った
これにより、理科Tの授業を担当した教員に対し、発送数７６０で５３７通の回答を得た。回収率７１％は関心が非常に高かった事を示している。小冊子には高校教師の意見がそのまま載せられているが、その意見を大まかに集約すると、「４科目教えることの趣旨は理解できるが、現在の状況ではうまく実施できない」というものが多かった。指摘の中心は主に内容についてで「それぞれの分野の一部を集めただけ」「理科Tの趣旨が生かされなかった」という指摘が多かった。ここで教科書内容についての詳述はしないが、作者もこの見解はおおむね妥当だったと考えている。しかし、その内容にもかかわらず、「それなりに意義があった」「なぜ廃止してしまうのか」という意見が教師の間にもかなり多かったのである。もともと専門科目しか担当していなかった教師が、別の科目の勉強をする事ができて良かったというものや、「環境問題」や「科学史」、「最新科学」を取り込めばもっと良くなったという積極的な意見もかなりあった。
理科Tの記録を残しませんか？
「将来、物化生地の融合科目が再び必修科目になったら？」という問いに対し、
で「反対」が半数に迫る数であった。しかし、
年代別では、３０代、４０代、５０代では「たぶん反対する」が第１位であるが、２０代だけは「たぶん賛成する」が第１位である。
また、理科Tには、全分野を扱うことの他に、それまでにはない特徴として「資源、太陽エネルギー、原子力の活用、自然環境の保全」など、環境関連のものを扱った。そのような「理科Tの趣旨が生かされた授業であったか？」という問いに対し、
という結果であるが、これについても２０代だけが「生かされた」が第一位であったとして、世代間のギャップが見られることを指摘している。これは先ほど述べた「環境問題」など新たな科学的課題に関する大人と子どもの意識の差に対応するのではないかと推測される。２０代は教育の主体である生徒と近い世代であることを考えると、生徒のニーズという観点で考えれば、２０代の意見を他の世代と同等と見るのは妥当ではないし、「反対」している多くの"年配"教師についても、生徒に対して価値があるかではなく、自分たちの授業のやり易さなどの観点から価値判断をしている可能性があることは指摘しておかなければならない。
また、「理科T」について考える際に、「受験」の影響があったことを注意しなければならない。作者の知る先生の話では、理科Tが始まって数年は、割と真面目に理科Tをやっていたところが多かったらしい。しかし、その当時、入試において試験科目として「理科T」を採用していたのは、共通一次試験とごく一部の大学だけで、大半の大学は物化生地のうちの１科目、または２科目選択という現在と同じ形を取っていた。まじめに理科Tをやっていたら、受験に使わない学習に時間をかける事になってしまうため、その後、受験で使わない科目については学習しないようになっていったらしい。
その中、当時の私立人気に焦った国立大学の意向もあってか、共通一次試験も理科Tを必修からはずしてしまった。そうして理科Tは形骸化し、次の学習指導要領改訂によって廃止されてしまったのである。
確かに、ＡＰＥＪ物理教育研究会の『理科Tはどのように行なわれたか ―高校教師の意見―』を見れば、全体の意見として「理科T」は高い支持を得られるものでなかったのは事実である。しかし、生徒と年代の近い２０代の教員（そして彼らは現在３０代になっている）が「理科T」を支持しているという事実を無視してはならない。教師の授業のやりにくさの原因も含め、「理科T」消滅の原因は全科目にわたって学習するという趣旨にあったのではなく、受験競争にあったことは間違いない。「学力低下論者」が受験の意義を再三強調しているが、その安易さはこのような例を見れば明らかなのである。
「理科T」の一件から、大学側に次のような問題提起することが可能である。大半の大学は入試において従来の１科目または２科目選択を堅持して「理科T」を事実上無視したが、理科Tを受験科目（特に、選択でなく必修）にすれば、理科Tは存続する可能性がかなりあったのではないかということだ。理科Tの内容は不十分なものであったかもしれないが、それならそれで、大学が求める「理科T」像を提示すれば、より洗練された「理科T」をつくる事ができたのではないか。そして、先ほど述べた医学教育、理科教員養成の問題も完全にではないにせよ対処できたかもしれない。しかし、それをしなかった（できなかった）のは、part3で述べたとおり、大学における教育研究が、学習指導要領や教科書といった、具体的な教育内容に関わる研究をほとんど行っていない事に原因があると思われる。
また、大学の受験に対する姿勢を見ていると、どうも大学という存在は、新しい時代に対応できるような新しい知識体系を持った学生を最初から求めていないのではないかと思える。これは、最近指摘されるようになった、大学における研究の「たこツボ」化（狭い枠に閉じこもり、社会的な有用性の検討や、他の分野との連携を持とうとしない）と関係があるような気がする。つまり、大学教授は新しい分野との連携を求めない、新たな視点を持った学生を大学アカデミズムが求めないし、入ってもこない。結果的に研究は何の改善もされることなく継承される、といった具合である。
しかし、そうした大学受験の姿が果たして妥当なのか、もう一度問い直してみる必要があるのではないだろうか。