このように、「学力」というのは、学術、行政、教育実践において使われる用語であるにもかかわらず、その定義がされていないというより、定義をする努力がされていない語であり、言葉だけが独り歩きしているところがある。
しかし、よく考えてみると、「学力」に対するこうした認識は一般の人の認識も基本的に同じであると考えたほうがよい。先ほど述べたとおり、一般の人も教育内容に関しては今まで無関心で来たのである。つまり、「学力」なる語は、何らかの共通の意味をもって、日本語として定着しているのである。当然、例えば「勉強で得た学問の力」「学校の教科などで得た知識、技能」など、国語辞典に載っているような意味は「学力」の意味としてそれほど的を外れたものとはいえない。しかし、もう１つの意味、それはただ選別を表すだけの「受験競争力」という意味で使われている事が多いことを忘れてはならない。これは「勉強で得た学問の力」と明らかにずれており、この章の最初で指摘した、西村氏が実施した学力調査の問題と、それよりはるかに難解な問題が出題される入試問題のずれと対応している。
よく、新学習指導要領の実施に関して、報道が「児童・生徒の親たちが新課程による学力の低下を心配して・・・」などという表現を使う事がある。このとき使われる「学力」は「勉強で得た学問の力」の意味か、「受験競争力」としての意味かといえば、後者のほうが明らかに比重が重いといえるだろう。現在の日本（だけとは限らないが）の教育事情を考えれば、文字通りの意味での「学問の力」がつくことよりも「学歴」がつくことの方が圧倒的に価値があると見られるのだから。
「学力」を「受験競争力」としてみた場合、例えば教育課程の改訂によって教育内容が減ったとしても、すべての学校で減らされるのであれば、自分の子の受験には不利にはならないので、教育内容や量が減少したとしても大きな問題にならないと考える親も少なからずいるのではないかと思われる。しかし、実際には学校間の格差が生じてしまうところに親が「学力」を心配する原因があるのである。さきほど紹介した読売新聞２００３年３月３日付『読売教育モニター報告 親子１８８組調査 ５日制支持でも塾通い増』において５日制の支持率は、特に親において小学校から中学校、高校と上級学校へ行くにしたがって低下し、受験が支持に大きく影響していることが、親の「学力」に関する認識を如実に物語っている。
「３割削減」を問題にするときに、メディアや学力低下論者は「学力」のこの２つの意味をうまく使い分けている。学力低下論者が「３割削減により学力が低下する」と言った場合は、「勉強で得た学問の力」の低下を問題にするが、「受験競争力」が低下するのではないかと心配する親については「新課程による学力の低下を心配して・・・」と紹介することによって、親の「受験競争力」の意味を、「学力」という表現であらわす事によって、親の使う「学力」を学力低下論者の使う意味にすりかえるのである。
つまり、今回の「学力低下」論議においてあまりにも多く「学力」という語が使われているために、「学力」なるものがあたかも共通認識のものとして存在するものであるかのように考えがちだが、曖昧でいかようにも解釈可能な用語なのである。
それどころか、現状を見ていると、「学力」なる語は、受験の実行主体である文部科学省や大学アカデミズムにとって、「受験競争力」などといった教育言説において否定的に捉えられてしまうようなストレートな表現を避けることができるし、現場を知らない官僚や大学人にとって、現場教師に対してどうしても劣勢に立つ「教育内容」の議論に立ち入らないで済む。そのように見ると、「学力」なる語は文部科学省や大学アカデミズムが小、中、高校の教育に介入するのに都合のよい語として機能していると見ることができるのではないだろうか。そして、そうした語を多用した「学力低下」論者の議論からは、教育の現状を改善するなんら有効な手段が提示されていないことを見ても、「学力」なる語がそれだけでは何の価値もないことは明らかなのである。
こうして考えると、「学力」なるあまりにあいまいな語は、一般の人々を混乱させ、論じる側にレトリックを許す要素を持っているので、今回のように教育そのものを問い直すような議論には使用すべきでないと思われる。