「学力低下」の原因を、生徒や親、学校や教育制度の中で考えるのではなく、もっと幅広く社会全体の流れとして捉えることが可能である。それは中流崩壊の一貫ではないかということである。「中央公論」編集部編『論争・中流崩壊』（中公新書ラクレ、２００１年）にある佐藤俊樹「「新中間大衆」誕生から二〇年――「がんばる」基盤の消滅」には次のように書かれている。
五五年調査では、そのＷ雇上（引用者注：ホワイトカラー雇用上層、専門職と管理職の被雇用（法人企業の役員を含む））のオッズ比はほぼ一〇。つまり、父がＷ雇上である人はそうでない人にくらべて、約一〇倍もＷ雇上になりやすかった。父がＷ雇上であるかという出発点のちがいはそのくらい大きかったのである。それが急速に低下して、七五年以降は四倍まで下がっている。その絶対的な量の評価はともかく、少なくとも戦前にくらべて、大幅に門戸が開かれた。「勉強しなければお父さんのような人になりますよ！」というのは戯画化された教育ママのセリフだが、逆にいえば、だれでも努力すれば高い学力をえてよい仕事につけると信じられるようになった。みんなＷ雇上になれると信じることができたのである。
新中間大衆社会をつくりだしたのは、まさにこういう感覚であった。新中間大衆論にはつねに「実体がない」という批判がなげかけられてきたが、むしろ「実体のない」ことこそ新中間大衆の実体なのである。それはいわば可能性としての「中流」であった。
その可能性としての「中流」が崩壊しつつある（引用者注：原文の傍点を下線で表示）――簡単にいってしまえば、それが日本社会の現状である。数値で表すにはＳＳＭ（引用者注：「社会階層と社会移動全国調査」のこと）のような調査が必要だが、変化の兆しは肌で感じられているはずである。「努力しても無意味なのではないか」という疑念と閉塞感のなかで、新中間大衆は解体しつつある。
こうした社会的な意識が広がれば、当然子どもにも多大な影響が及ぶことになる。バブルというきわめて行動・購買意欲の高い時代が終焉し、社会全体がなんとなく無気力になっていると感じるのは作者だけではないはずである。『論争・中流崩壊』には「学力低下」論者である苅谷氏や和田氏によって、教育も中流崩壊していることを述べている。受験競争も、その反発も含めて、強い感情に支えられていたところがあったわけだが、その熱狂もさめて現実を冷静に見るようになると、学歴の重要度は下がり、終身雇用も崩れた今、受験競争の先には実は何もなかったという実感が広がったわけである。
中流崩壊は「中流」とは何かという議論も含めて、「中流崩壊などない」という見解もあるので、これが正しいのかどうかはわからないところがあるが、もしこれが事実だとすると、問題の所在は教育とは別のところにあることになる。