学力低下の証拠を見出そうと、多数の調査が報告されているが、それらが学力低下を証明できない。それは今まで学力調査なるものをアカデミズムがほとんど行ってこなかったという根本的な原因を持っているわけだが、そのことに問題意識を感じていたのは、苅谷剛彦氏であろう。苅谷氏は、今回の「学力低下論」の中で最も中心に位置する存在で、西村氏や和田氏と違い教育社会学者、すなわち教育専門の研究者である。その苅谷氏が清水宏吉氏（東京大学）、清水睦美氏（東京理科大学）、諸田裕子氏（お茶の水女子大学博士課程）とともに実施した学力調査が、関西都市部の小学五年生を対称に１６校９２１人、中学２年生１１校１２８１人に対して行った「国語、算数、数学の学力テスト」と「生活と学習についてのアンケート調査」である。
この調査は、これは、もともと１９８９年に大阪大学のグループ（代表：池田寛教授）が実施した「学力・生活総合実態調査」（小学五年生１２００人あまり、中学２年生２７００人あまりを対象）を、２００１年に再度実施したものである。
１９８９年はすでに昭和５２年学習指導要領より行われていた「ゆとり教育」の実施から相当期間経過しているが、「新しい学力観」を謳った平成１０年度学習指導要領が実施される前の段階である。それに対し、今回苅谷氏のグループが調査を行った時点では今回の学習指導要領実施の前年にあたり、「新しい学力観」を実施して「総合的な学習の時間」が先行実施されている時点での調査である。また、この調査の特徴は、通塾者と非通塾者によって学力がどのように違うかも調査しているところが重要である。
それまでの学力論議では、「ゆとり教育」と「新しい学力観」をごちゃまぜにしているところがあったが、苅谷氏のグループは問題を「新しい学力観」に限定している。調査人数も多く、また、私立中学入学者の変化なども考慮に入れ、１２年という時間をおいた変化を調べた調査はきわめて貴重であり、『論座』２００２年６月号「東大苅谷剛彦教授グループの学力調査 上 「学力低下」の実態に迫る」、同７月号「東大苅谷剛彦教授グループの学力調査 下 教育の階層差をいかに克服するか」で詳しい報告が掲載された。さらに１１月に放送されたＮＨＫ教育『徹底討論「どうする日本の「学力低下」」』でも取り上げられている。
中学数学に限って調査結果を簡単に述べておく。
１９８９年
２００１年
差
全体
６９．６
６３．９
−５．７
通塾者
７５．８
７４．５
−１．３
非通塾者
６２．５
５４．５
−８・０
通塾者−非通塾者
−１３．３
−２０．０
−６．７
全体では５．７点の低下、通塾者と非通塾者の差は６．７点と開いている。
過去１２年間で、小中学生の算数・数学の国語の学力が低下し、学力格差も拡大していたことを報告した。しかも、学力の低下は、塾に行けない子どもたち、公立学校だけに頼らざるを得ない子どもたちの間でより進んでいることを明らかにした。 （論座２００２年７月号、（下））
塾に行けないから「学力」が低いのか、勉強をやる気がなくて学力が低い子が勉強をしたがらなくて塾に行かないのかという疑問があるので、通塾に関する見解については疑問があるが、報告はデータにもとづいた客観的なものといえるだろう。
これは十二年という間の同一問題、およそ同じ規模の調査ということもあって、比較によって学力の「低下」が証明できたではないかと言われるかもしれない。
しかし、これにも問題はある。この調査は、中学については２年生にのみ実施しているが、果たしてその時期で生徒の学力を断定してよいのだろうか。つまり、２年次にテストの点数が悪かったとしても、３年次において今まで勉強をしなかったせいで成績の悪かった生徒が勉強を始めることによって、一定の水準の学力に達する可能性は十分にある。３年次の入試直前または直後に同一問題による学力調査を行った場合、どのような結果になるかはこの調査では当然分からない。
ちなみに、昨年実施された文部省の学力調査（後述）では、小学校５年生から中学校３年生までのすべての学年で調査を実施している。苅谷氏のグループにこれができなかったのは、１２年前の調査がもともと学力の経年変化を調べる事を前提としていなかったためと思われる。それが調査の弱さとして現れてしまった格好だ。
つぎに、苅谷氏グループの調査の分析について検討してみよう。
多くの「学力低下論」は、「ゆとり教育」や「新しい学力観」といった教育課程の変更だけが学校に影響を与えているかのように言っている。しかし、実際には教育課程の変化と直接かかわりがあるとは思えないような、生徒や親の側に気質の変化が起こっていることは教師の間では広く認識されている。そして、それが児童・生徒の学習環境に大きな影響を与えているのに、今回の「学力低下」論議では、それすらも「ゆとり教育」や「新しい学力観」の問題に還元してしまっているところがある。これは建設的な議論を行うためには好ましいとは思えない。
たとえば、苅谷氏グループの調査では、「ゆとり教育」によってできた暇な時間を、生徒の発展的な学習にではなく、テレビやゲームに費やす生徒の実態を指摘している。しかし、これが暇な時間を作り出した「ゆとり教育」＝制度によるものかというと、少し違うように思う。むしろ、自分の子がゲームをしているのを見て、親が「テレビなんか見てないで勉強しなさい」と言わなくなってきていると捉えるのが現実的なのではないか。
つまり、親の態度が学校における成績に対して寛容になっている表れである可能性があり、教育課程の変化よりも、日本人の平均的な生活水準の上昇や不況、子どもを取り巻く生活環境の変化の中に、学力の変化を見て取ったほうがはるかに現実的ではないかと思われる。
教育現場に限定しても、必ずしも先生の側に主導権があるわけではない。文部省が示した教育観が何らかの回路で教師に伝わったとしても、教師はそうしたものをにらみつつも、生徒の実態に即した教育を行おうとする。そうでないと生徒だけでなく親の信頼すら失いかねないからだ。だから、「ゆとり教育」が実施された昭和５２年度学習指導要領改訂の時のように授業時間数などの明らかな変化があれば別だが、「新しい学力観」なる教育観がどのように学力に影響したかを理解しようとすれば、どうしても教育現場でどのような実践が行われたのかといった詳細な分析が必要になるはずである。しかも、学校により地域によりそうした実践には相当な違いがあるはずだから、分析は容易な事ではないだろう。
さらに、多くの「学力低下」論者が学力調査だけで教育の成果を一元的に判断しようとしているところがあるが、そうした見方にも問題がある。中３のような受験学年であれば話は別だが、それ以下の学年では、考査の点数にこだわって具体的に問題ができるようにする事よりも、むしろ教科に対する関心を持ったり、幅広い視野を得ることができるような授業を目指したほうがよいとする考え方もあるからである。そのような授業を受けた生徒が中３においてどの程度の学力を身につけたのか苅谷氏のグループが調査していないことは先ほど指摘したとおり。
教師はいままで「詰め込み教育」や「管理教育」などの学校批判の中で、実行主体になってしまったわけだが、何も好んでそのようにしたわけではないのだ。平成元年度学習指導要領の方針「新しい学力観」が上からの方針であったにもかかわらず、割と教育現場に浸透しているという話も聞く。教師だって、一方的な詰め込み式の授業を行うよりも、生徒が主体的に考えるような授業をしたいと思っていただろう。（それが、実践においてうまくいくか、また、そうした方法論が「総合的な学習の時間」にまで発展したときに教師がどう考えるかはまた別の問題である。）生徒に精神的な負担をかけないように配慮する事や、あまり入試にこだわらず、幅広く知識をつけてもらうために、教科書と関係ないことに時間をかけることも学校教育では重要なことである。
「学力低下」論者が言う意味での「学力」を向上させるわけではない授業を行う事も、やはり教育現場の判断であるべきだということだ。
つまり、かなり本格的な学力調査を実施したとしても、それはあくまで教育成果の一部を測る「参考資料」の域を出るわけではないのだ。「学力」の低下があったとしても、教育現場の中で起こっているその他多くの現象、学校や家庭の要望を考慮に入れて教育実践は行われるべきである。そして、それは教育行政にしても同じなのだと思う。
この事と関係して、苅谷氏のグループが学力調査と同時に実施した「生活と学習についてのアンケート調査」では面白い調査結果が出ている。
調査は、いずれも各項目について「はい」「どちらともいえない」「いいえ」と答えさせる方法を取っているが、@「私はとてもしあわせだ」に対して、前回調査では「はい」と答えたのが数％増、「いいえ」と答えたのが４７％から１４％へと激減したことを指摘している。もし調査が信頼おけるものであるとすれば、少なくとも生徒たちは１２年前の生徒に比べて幸福な中学時代を送っていることになる。たいへん結構な事ではないか。
ところが、苅谷氏のグループはこの事実を指摘していながら、他の調査項目についても「どちらともいえない」項目が増加している事を持ち出して、次のような否定的な見解を示している。
以前にもまして「自分らしさ」が強調される個性重視の教育のもとで、子どもたちに否定的な自己イメージを持たせまいとする「善意」の教育が進むと、自己イメージのあいまいな子どもが増えていく。何とも皮肉な結果である。
そもそも「はい」と「いいえ」が両方減少して「どちらともいえない」が増加しているわけではないし、現状を聞かれたときに「どちらでもない」と答える生徒が果たして「自己イメージのあいまいな子ども」と言えるのかどうか。生活水準が向上して家庭環境が均一化してきた現在、そのような傾向は自然ではないかと思える。さらに「自己イメージのあいまいな子ども」の一体どこが悪いのか。
確かにアンケートでは学習意欲・学習行動・学力いずれについても全体的な低下と階層差なるものが起こっていることも示していて、この事の是非は十分に検討しなければならない問題であろう。しかし、「学力低下」論者はこの事に対してですら十分な検討をしているとはいえない。言っていることは、「ゆとり教育」を批判する事だけである。
「危ない１４歳」などといわれる中２時代にあって、生徒が少しでも幸福感を持って学校生活を送ることと、学習意欲や学力が５％ほど低下することと天秤にかければ、おそらく前者を優先させる親が多いだろう。苅谷氏は、学力調査の結果だけを見て「自己否定的でつらい学校生活を送って学力をつけなさい」と言っているように聞こえる。これはこれで一つの立場ではあるが、そうなると、それほど苅谷氏のグループがこだわる「学力」はそれほど重要なの？という自然な疑問も出てくる。実はこの決定的に重要な問題を、「学力低下論」はほとんど避けてきたのである。
（補足）
苅谷氏のグループによる調査については調査件数も多く、貴重な調査である旨のことを言ったが、この調査、公開されていない決定的な問題がある。今回の調査の比較対象となった１２年前の調査「生活総合実態調査」は、部落解放研究のひとつとして行われたものである。１２年前と今回の両方とも、調査した学校は地区を有する小中学校であり、１２年前の調査では地区の生徒は全体の２割程度である。
作者が参考にした『部落解放研究』にも、「一世代前までのように、多くの子どもが極端な学力不振に陥っているといった状況は見られない」と記述があるように、現在では昔に見られたような地域による差はそれほど存在しないのかもしれない。しかし、部落解放運動は、以前より対象地域の子供たちの「学力」に相当な問題意識を持っている事、さらに「学力」に対する意識が同和問題そのものと深い関連があることによって、同和問題そのものに対する意識の変化が「学力」に大きな影響を及ぼす可能性がある。（特に最近は同和問題は、以前に比べて改善しているという話も出ている。）
つまり、この調査自体が対象地区の生徒の実態が他の地域と異なることが問題視されている事によって実施されたものである以上、日本全体の小中学生のそれに「一般化」できるかどうかについては容易に判断することはできないということである。
この調査に関する一連の報告は、確かに「学力・生活総合実態調査」ということで１２年前の調査の名称は示している。しかし、この名前だけではそれが何を指しているのか知らない人の方が多いのは明らかである。しかし、苅谷氏のグループは『論座』においても、その後同じ内容を加筆修正して出版された『調査報告「学力低下」の実態』（２００２年、岩波ブックレット）においてもこのことについて何も説明していない。その後、この調査はＮＨＫ教育『徹底討論「どうする日本の学力低下」』においても、和田秀樹氏がこの報告を紹介したが、そのときも調査の具体的な内容については何も説明がなかった。
この調査の性質とその「一般性」について何らかの説明を行わなければ、調査を正確に（そして"誠実"に）報告したとは言えない。
そして、こうした態度について、苅谷剛彦氏の最新著書『なぜ教育論争は不毛なのか』（中公新書ラクレ、２００３年）における、氏の発言を問いただす必要が出てくるだろう。
学力低下の問題提起の中で私が一貫して批判してきたのは、教育の実態把握を欠いた改革の問題点であった。なぜ実態把握や実証にこだわったのか。その第一の理由は、もちろん、実態がわからなければ、改革の具体的な手立てを考える事はできないという常識的な判断だった。
しかし、こうした情報がオープンにされていない事は、苅谷剛彦氏、またはその他の学問者の「学術的」「科学的」「実証的」な態度に重大な問題が存在する事になるのではないだろうか。
こうした「学術的」「科学的」「実証的」信頼に関する問題は、この問題だけではなく、あらゆる分野で問題となっていることを思い出していただきたい。
それは、医療関係（「薬害エイズ訴訟」「医療ミス」「『がんと闘うな』論争」「C型肝炎薬害問題」など）「旧石器捏造事件」「原子力発電に関する諸問題」など、あらゆる分野で問題になっている。実は教育学の分野も例外ではなかったという事か。こうした「学術性」の信頼の問題は、教育の分野を超えて扱っていきたいと考えている。
（参考：このホームページでは信用できないという方へ）
検索サイトで「生活総合実態調査」と入力すれば、部落解放研究と、苅谷氏グループの学力調査について言及したサイトが両方出てくるのですぐにわかるが、さらに関心のある方は、国立国会図書館（東京・永田町）で次の文献を請求していただけると良い。