「学力低下」論の中に見られる見解には、疑問を感じざるを得ないものがいくつもある。
先ほど紹介した『論座』「徹底討論 子どもの学力は低下しているか」における苅谷剛彦氏の「日本のように資源のない社会では、技術開発力やそれを品質の高い製品にする技術力が重要です。数学や理科の基礎学力が日本の技術力を支えてきたという主張は国際的な常識になっている。」という発言であるが、作者はどうしてもこの見解にしっくり来ないものがある。苅谷氏は更に次のように言っている。「国民の真ん中六割くらいの層がもっていた、いわば「旧学力」が日本に貢献してきた意味は否定されるべきではないと思うんです。なぜかと言うと、高度成長期の１９５０年代から６０年代にかけ、大企業の養成工として入ってきた人ははっきりと成績で選抜されているんです。主要五科目の基礎学力の成績ですよ。 そこで入った人たちが、高度成長期の技術革新をする際、非常に大きな役割を果たしたというのが、これは経営史の一つの定説になっている。７０、８０年代になると今度は高卒が活躍する。その人たちはいわば、ここで言われているような、基礎学力を身につけてきたんですよね。 彼らが持っていたイノベイティブな力が、実は日本の産業力に非常に大きな役割を果たした。 高卒の人たちのＱＣ（品質管理）サークルでの意見がどれほど製品のクオリティーを高めたか、といった話は山ほどある。そういった均質で、質の高い労働力を生んだという話ですよね。だから、そういったスタイルの「旧学力」の意味合いを「詰め込み教育」と一括りにして全面的に否定すべきではないと思う。」先に断っておくが、苅谷氏の言っている事が間違っているとは考えていない。日本の教育が豊かな日本を作ったことは教育関係者として信じたい。しかし、これは詳しく考えると疑問も出てくる。
疑問の一つめ。「学力」の高い人が日本の科学技術力を高めてきたことを認めたとしよう。しかし、それが学校教育によるものであることが果たして容易に言えるのか。作者の知るところによれば、日本の科学技術力の強さはまさに「ものつくり」にあったといえる。では、学校で勉強したことが直接「ものつくり」に役立ったのだろうか。おそらくそれよりも、高い品質の製品を作る事に関してきわめて高い意識を持ってきた日本の工場文化が、職場の中で人材を育ててきた要素のほうがはるかに大きかったのではないかと思われる。
疑問の二つめ。仮に高度成長期にそのような「旧学力」が役に立ったとして、今の時代にも同じことが言えるのか。例えば、１９５０、６０年代は、あらゆる計算でそろばんが使われていた。だから当時は計算能力の高さは重視されたわけだが、現在ではパソコンの表計算ソフトで帳簿を管理し、文書の作成でもワープロを使用する時代になって、計算能力、漢字能力の必要性は大きく低下している。つまり、高度経済成長に必要とされた「旧学力」の一定量は、いまでもその必要性は失われてはいないものの、その役割を大きく後退させているのである。一方で、現代では多くの企業においてコンピューターが欠かせないものとなっているが、パソコンやネットワークを活用する能力は、「学力低下」していると言われる若い世代が上の世代を圧倒している。「学力低下」論者が無視している能力に目を向け、高校で全員必修の「情報」という教科を設けて現代の産業に対応しようとしているのは文部科学省である。
そもそも、現在の理科や数学のカリキュラムも、産業を担う人材を育てるように編成されているわけではない。むしろ純粋な数学や科学が教えられているのであり、産業に与える影響を持ち出して物を言うのならば、教科をそのように改善することが検討されるべきである。
作者の個人的な見解では、日本の教育が高度成長に貢献してきた大きな要因は、教育そのものよりも、「受験」という人材選抜システムにあったのではないかと見ている。このシステムは「受験戦争」とも評され、厳しい批判にもさらされたが、制度的には平等で効率的な選抜が行われた事は否定できない。（part4 受験戦争とは何だったのか?へ、）しかし、人材選抜がうまくいったからといって、その競争の基礎になる教育そのものが良いということには当然ならない。