太平洋戦争論＠「論考空間」 第３章 NHKスペシャル「日本人はなぜ戦争へと向かったのか」より
永田鉄山・陸軍中将は、「永田の前に永田なし、永田の後に永田なし」と言われるほどの、陸軍きっての逸材でした。
「この現代の戦争は極めて真摯、執拗、真剣、深刻でありまして、血の一滴、土の一塊をもつくして争うようなことになり、また、科学戦があり、経済戦があり、政治戦があり、思想戦がある。現代の戦争は、本質的に国民戦であり、形式的に国力戦であると申し得ると思うのであります」「我が国は他に立ち後れをいたしております」（永田鉄山『国家総動員』）
第一次世界大戦は、「総力戦」であったと言われます。永田は、こうした認識のもとで、これからの戦争に備えた軍隊の近代化の必要性を強く感じるようになります。
一方、国際条約（海軍）や国内政策（陸軍）による軍縮の影響で将校の枠が減少、軍人の処遇の問題なども起こります。当時は、大正デモクラシーによって、世間的にも軍部の評価が低かった時期でもありました（→第４章 戦前を深く掘り下げる 日本陸軍）。こうした状況の中、若手の陸軍軍人たちが、自らの手で組織を改編させることを考えるようになります。この動きが「陸軍暴走」のきっかけとなります。その最初は「バーデン＝バーデンの密約」（1921年）と呼ばれる、永田中将を含む３名による会談における合意です。
| ＮＨＫ取材班編著『日本人はなぜ戦争へと向かったのか 上』（ＮＨＫ出版、2011年） |
| 三人（引用者註：永田鉄山少佐、小畑敏四郎少佐、岡村寧次少佐）は、日露戦争当時から進歩が見られない陸軍装備の近代化をはじめ、山県の息のかかった守旧派の上層部の一掃、国民と軍が乖離している現状の改革の必要性を論じ合った。話題は自ずと祖国の立ち遅れに集中し、国を憂える将校たちの危機感は募る。討論の末、三人は「古い陸軍を刷新する」ことに力を尽くしていくことを確認し合った。 |
石原莞爾を含む「木曜会」も発足し、そのグループが合わさる形で「一夕会」が発足します。このメンバーには「第１章 太平洋戦争の実態 インパール作戦」で紹介した２人、牟田口廉也中将、富永恭次中将もいました。
一夕会のメンバーは、陸軍の主要ポストから古参のメンバーを一掃することに成功しますが、そうした目的を達成した後については各自の考えがバラバラで、次第にそれぞれの方針の違いが顕在化していきます。
『日本人はなぜ戦争へと向かったのか』によれば、その後、石原莞爾中佐が、武力による満州の領有という過激な構想を唱え、それを実行に移します。関東軍の謀略により南満州鉄道線路を爆破し（柳条湖事件）、それが満州事変へと発展します。現地軍の独断専行により陸軍の統制は乱れます。
この統制の回復のために一夕会が担ぎ上げた荒木貞夫・陸軍大将（1877－1966）が陸軍大臣に就任しますが、人事を自分の派閥で固めたことが「皇道派」「統制派」と呼ばれる派閥抗争に発展し、独断専行に反対した永田中将は皇道派の相沢三郎・陸軍中佐に暗殺されてしまいます。（1935年、相沢事件）
鈴木貞一陸軍中将は永田中将について「もし永田鉄山ありせば太平洋戦争は起きなかった」、「永田が生きていれば東條が出てくることもなかっただろう」と指摘しています。（これについては、私はあまり同意していません。）
また、現地軍の暴走を処罰することも検討されましたが、世論が事変を熱狂的に支持する中、陸軍中央と関東軍の考え方が違うことが問題になることを恐れ、現状の追認に至ってしまいます。
そして、私が「インパール作戦」で話題にした、あの牟田口廉也大佐（当時）が天津軍歩兵第一連隊長として、盧溝橋付近で演習を繰り返し、発砲事件が起こると独断で攻撃を許可（盧溝橋事件）、これが日中戦争へと発展していきます。
『日本人はなぜ戦争へと向かったのか』には書いてありませんが、一夕会および前身となる木曜会において、軍の近代化という目標以外に、明確な「満蒙領有論」が存在したそうです。
| フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』木曜会 |
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木曜会の満蒙領有論[編集]
以上、参加者はこれを「判決」と称して会の総意とし、満蒙領有が相互に申し合わされた[1]。なお、このときの会合には石原莞爾は参加していなかった[2]。 1928年3月1日の第5回会合では、根本博（参謀本部支那課員）の報告がなされたのち、当時永田鉄山の腹心であった東条英機（陸軍省軍事課員）によって、当面の目標を「満蒙に完全な政治的勢力を確立する」ことに置くこと（満蒙領有論）、および、今後の国軍の戦争準備は対ソビエト連邦を主眼とすべきことが提起された。 （中略） 従来、1931年（昭和6年）9月にはじまる「満州事変」は一般的に、世界恐慌下における1930年代初頭の日本経済の苦境（昭和恐慌、農業恐慌）を打開するため、石原莞爾ら関東軍が立案・計画したもの、あるいはその独断専行により惹起されたものとする見解が根強かったのであるが、実際には、アメリカ合衆国ニューヨーク市で世界恐慌がはじまった1929年秋に先だち、その1年以上前に、日本ではすでに陸軍中央において満蒙領有方針が打ち出されていたのである[2]。 |
『日本人はなぜ戦争へと向かったのか』では、永田中将はあくまで軍の近代化、そのための「総動員体制」を構想した存在として紹介されていて、満州事変についても、永田中将は満蒙領有論を持つ石原中将を抑えようとする立場であったとしていますが、実際には、軍の“近代化”は満蒙領有による資源確保を前提としていたことになります。また、永田中将は、陸軍全幕僚会議において「一度支那を叩いて日本のいうことを何でもきくようにしなければならない。」とまで言っていたという話もあります。（皇道派の荒木貞夫大将の話のようなので、本当かどうか疑問がありますが。）
一方で、次のような引用もあり、永田中将が時系列で態度を変化させていた可能性もあります。このことは、後述する「国家総動員」を考える際に、よく認識しておくべきことです。
| 鬼頭春樹『実録 相沢事件』（河出書房新社、2013年） |
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死の二週間前、永田は林銃十郎陸相ら総勢一〇名で朝鮮、満州の視察旅行に出かける。（中略）永田は三週間の旅行から帰国後の酒席で次のように語ったと云われる。ちなみに永田は酒を好んだ。 《他国の領土を占拠して満州国を建設することは、民族意識の面からみて穏当ではない。それは四億の中国人を敵に廻し、日支親善に超え難い溝を造るものだ。決して日本の得策とならない。だから満州はなるべく早く中国人の手に渡すべきだ。また朝鮮も早晩独立せしむるがよい》（池田純久「永田鉄山斬殺と陸軍の暗闘」） |
一夕会の方針は、永田の死後、彼の腹心ともいえる武藤章・陸軍中将（1892－ 1948）と東條英機・陸軍大将（1884－1948）に継承されていきます。太平洋戦争を目前に東條英機陸軍大将が内閣総理大臣、鈴木貞一陸軍中将が陸軍大臣になることで一夕会のメンバーは頂点に立ちます。
（2018.7.24）
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