太平洋戦争論＠「論考空間」 第２章 戦前・戦中の概要
○太平洋戦争（1941年～1945年）
アメリカは国力にして日本の数十倍、実際にはインド方面でイギリスとも戦うことになりました。太平洋、東南アジアやインドを含む広大な領域を舞台にした戦いは、長期戦になれば日本に勝ち目がないことは、政府や軍のトップもわかっていたようです。
泥沼に陥った日中戦争の終結に目処が立ったわけではなく、むしろ日中戦争が原因で連合国との関係を悪化させて厳しい状況に追い込まれていました。
日露戦争における戦いは、戦艦による砲撃を主にしていましたが、広大な大平洋を舞台にした太平洋戦争では、航空機が活躍しました。ただ、技術が現在のように発達していないので、自国から戦闘機を発進させて敵国を直接攻撃することができませんでした。大平洋の間にある島に基地を作って、また、航空母艦（戦闘機を載せて、更にその戦闘機を離発着させる滑走路を持つ船、略して「空母」）によって敵の領土や戦艦を空襲する戦法が取られました。
空襲は、敵に大きな打撃を与える有効な手段でしたから、大平洋上の島の獲得に両国とも必死になりました。島の占領には、陸・海・空の複合的な攻撃が必要で、さらに、特に海路による輸送路の確保のために、制海権をつかむことが勝利の鍵を握っていました。
日本はマレー作戦と真珠湾攻撃（1941年）を奇襲にするため、攻撃の30分前にアメリカに対して宣戦布告するつもりでしたが、外交官の手続きの遅れで、攻撃後の戦線布告になりました。奇襲作戦そのものは成功しましたが、アメリカ国民は真珠湾攻撃を不意打ちだとして、日本に対して強い敵意を抱きます。
防御の準備が不十分な連合軍に対して、以降も日本軍は各地で連戦連勝します。開戦の始めにハワイでアメリカの太平洋艦隊の主力を、マレー半島沖でイギリスの東洋艦隊の主力を撃滅し、1941年12月中にグアム島・香港、1942年1月にはフィリピンのマニラ、2月にはマレー半島・シンガポール、3月には蘭印（オランダ領東インド）〈現、インドネシア〉、4～5月にはビルマ（現、ミャンマー）・フィリピン全島などを相次いで占領し、開戦以来、半年足らずで東南アジアのほとんど全域を制圧しました。
1943年4月には、ビルマ(現ミャンマー)方面において、「第一次アキャブ作戦」によってイギリスインド軍を撃破して、ビルマ方面の主導権を握ります。
東南アジアなどでは、地域によって異なりますが、当初、日本軍の占領は植民地支配からの解放をもたらすものとして、しばしば歓迎されました。日本軍は戦局を有利にするため、ビルマ人による独立軍、インド国民軍などの民族運動を支援しました。しかし、日本軍は資源の略奪的調達、天皇崇拝や神社信仰などの強要、土木工事への強制就労などで反発を呼び、日本軍は各地で住民の抵抗運動に悩まされます。それらの鎮圧のため、シンガポールにおける「華僑虐殺事件」や、フィリピンでも数々の残虐行為が起こりました。
一方、こうした状況の中、1942年4月に、「ドーリットル空襲」と呼ばれる、アメリカからの最初の本土空襲が行われました。これも空母から離陸した爆撃機による攻撃でした。日本側の被害は軽微なものでしたが、それまで本土への攻撃がなかった日本にとって、本土が戦場になることは、上層部だけでなく国民に大きな衝撃を与えました。
戦局の転換点として知られる1942年6月の「ミッドウェー海戦」は、ミッドウェー島の獲得を巡る戦いでした。
戦力としては日本の方が優勢でしたが、アメリカが日本の無線を傍受し、暗号の解読に成功したこと、日本が索敵に失敗したことにより、日本側はアメリカ軍の爆撃機による攻撃を受けて空母４隻を撃沈される大打撃を受けます。
海軍はこうした敗戦を国民に知らせず、逆に勝利と知らせることで、国民の戦意を高揚させてしまいます。ミッドウェー海戦が敗戦であったことを陸軍や東條首相も知らされなかったという話もあります。さらに戦況が上層部などに正しく伝わらないことで、敗因分析も正しくできませんでした。
アメリカは制空権・制海権を握るようになり、日本軍の補給ルートを遮断していきます。
1942年8月に始まった「ガダルカナルの戦い」では、日米ともに消耗しましたが、補給の差が勝敗を分けました。日本軍は敵の戦艦を攻撃したのに対し、米軍は輸送船を攻撃しました。日本軍は武器だけでなく、食料や医薬品が不足するようになり、餓死者が続出し、まさに“餓（ガ）島”の様相を呈するようになります。
このようになっても、軍の上層部は兵士を撤退させませんでした。戦陣訓にある投降禁止に縛られて、多くの兵士が生還の見込みのない無謀な突撃を選択し、戦死していきました。こうした突撃は、太平洋戦争を通して行われ、「玉砕」と呼ばれるようになりました。
1943年2月には、日本軍は「転進」と称してガダルカナル島から撤退しました。
太平洋戦争は、その発端が石油の供給にあったわけですが、戦争に入っても、「補給」が勝敗の鍵となりました。
その後のアッツ島、マーシャル諸島、フィリピン（レイテ島）、マリアナ沖といった大平洋やインド洋の島や海において、激戦が繰り返されました。ビルマ方面においても、イギリス軍は体制を立て直し、反撃の力を整えてきました。
日本軍は、この戦争の目的として、ほとんど後付けでアジア諸民族を解放する「大東亜共栄圏」の建設を掲げます。
1943年11月には「大東亜会議」（日本が勢力範囲に置いた中国南京政府、タイ、ビルマ、フィリピン、自由インド仮政府の代表による会議）を行いました。
中国との戦いでは、日本軍は抗日ゲリラと目される村々を焼き払い、住民を殺害するなど武力掃討作戦を実施しました。これはいわゆる「三光作戦」（三光とは、焼光（焼き尽くす）・殺光（殺し尽くす）・搶光(そうこう)（奪い尽くす））として非難を浴び、中国の抗日運動はいっそう活発になりました。また、満州では関東軍防疫給水部（いわゆる「七三一部隊」）が細菌研究などのため、中国人捕虜や囚人への生体実験を行い、戦後、戦争犯罪として大きな問題になりました。
日本では、戦局の悪化に伴い、国内世論も悪化する中、上層部は大幅な戦局の改善の必要に迫られます。ここで起こったのが、「第二次アキャブ作戦」、「インパール作戦」の悲劇です。敗色の濃くなった戦局を挽回することで、支持を失っていた東條政権の支持回復、およびチャンドラ・ボース率いるインド国民軍を支援することを目的としていました。しかし、補給を軽視した無謀な作戦は、膨大な餓死者を出して失敗し、これによってビルマ方面軍は崩壊に向かいます。
相次ぐ敗戦で、日本軍の戦力は大幅に低下していきました。物質面の消耗もありましたが、人命を大切にしなかったことで、高度な知識・技能を持つ兵士が少なくなっていったのです。
特に、航空兵の育成には年単位の期間が必要で、短期間での補充ができるものではありませんでした。
一方で、アメリカは高性能のレーダーを開発しており、戦争の間にも戦闘機の性能を劇的に向上させ、日本が誇る最強の戦闘機「零戦」を凌ぐようになります。また、潜水艦による輸送船の攻撃は、物資の補給を妨害する上で効果的でした。
日本は「絶対国防圏」を定め、マリアナ諸島、特にサイパン島をその中核としました。（サイパンの戦い）
マリアナ沖海戦では、改良された米軍機が日本軍機を一方的に撃ち落としていきました。米兵はその様を「マリアナの七面鳥撃ち」と評しました。日本軍は空母、航空機を多数失うことで、空母戦力を喪失し、戦局の挽回は事実上不可能になります。
「大陸打通作戦」は、中国が空襲の拠点となることを防ぐために行われました。大陸打通作戦は成功しましたが、「サイパンの戦い」によって、サイパン島はアメリカ軍の本格的な日本本土空襲の拠点となったため、大陸打通作戦の戦略的意味はなくなりました。
しかし、アメリカは、爆撃機が不時着する基地など、より条件の良い拠点を求めて、さらなる島の攻略を進めます。
東條首相は、インパール作戦以降も政権に留まろうとするも、昭和天皇の支持を得られず、政権は小磯国昭・陸軍大将（1880－1950）に移りました。
アメリカは日本の輸送船を次々と沈めることで、日本本土の食料事情も悪化させていきます。戦況がこれだけ悪化したにもかかわらず、日本の上層部は降伏しようとしませんでした。
小磯首相は陸軍の軍人でしたが、すでに予備役に退いていて、戦況もほとんど知りませんでした。首相に就任して戦況を知ると、「日本はこんなに負けているのか」と驚いたそうです。そんな首相に、陸軍を抑える力はありませんでした。
日本はできるだけ良い条件で講和することを目指し、そのために一度、相手に痛手を負わせてから交渉にあたろうという「一撃講和論」を展開して、戦争を継続します。
「台湾沖航空戦」は、未熟な航空兵で空母に対して戦果をあげるために、台風や夜間に攻撃を仕掛けるという奇策によって起死回生の逆転をねらうというものでした。しかし、それは卓上の空論に過ぎず、夜間攻撃のために敵の発見に苦労する有り様で、攻撃ができても米軍の頑丈な戦艦や空母を一隻も沈めることができませんでした。にも関わらず、味方の機の爆発を敵のものと誤認し、情報を都合よく解釈、報告することで、日本軍は、米軍の空母などを数十隻沈めたかのような錯誤に陥ります。
戦局に対する錯誤は、戦争をさらに悲惨なものにしていきます。台湾沖航空戦における戦果の誤認を鵜呑みにした寺内寿一・元帥陸軍大将（1876－1946）は、作戦の司令官、山下奉天・陸軍大将の反対を押し切ってルソン島からレイテ島への作戦転換を指示、その結果、またしても補給の失敗で多大の犠牲者を出すに至ったとされます。
そうした戦況の中で、日本軍が選択した作戦の一つが「神風特攻隊」でした。レイテ沖海戦で、特攻作戦が初めて行われました。
戦闘機がそのまま体当たりするという意外な戦法に米軍は混乱し、日本軍は期待した戦果を上げることに成功しました。しかし、その後、米軍が特攻に対策を立てることで、戦果は大幅に減じられるようになり、特攻による戦局の挽回は望めなくなりました。
戦争終盤のペリリュー島、硫黄島、沖縄での戦いにおいて、日本軍は、島の地下に穴を掘って立てこもるゲリラ戦術を取ったことでアメリカ軍を苦しめました。
しかし、補給も極めて少なく、アメリカの物量によって苦戦を強いられ、硫黄島の戦いでは、日本軍は90％以上の戦死者を出して島を明け渡していきます。
ペリリュー島や硫黄島の戦いでは、現地住民を避難させる措置が取られましたが、多くの戦場では、軍は非戦闘員の保護をせず、多くの死者を出しました。沖縄戦では、日本軍が戦闘において島民を保護しないばかりか、兵士が自分を守るために泣き止まない赤子の殺害をその母に強要したり、洞穴から出ることを要求したりしたと言われています。
戦陣訓、またはそれを軍人より命令されたとされる島民の「集団自決」などの悲劇が起きます。
沖縄の学生によって編成した鉄血勤皇隊、ひめゆり隊、白梅隊など男女学生の部隊が多数の死者を出すなど多くの悲劇をもたらしました。
日本軍が本土近くの島を明け渡したことで、日本への空爆は本格化していきます。あの有名な戦略爆撃機「Ｂ２９」は、「空を飛ぶ要塞」と言われるほど巨大で、大量の爆弾を載せることができました。そのＢ２９によって、日本各地に空襲が行われました。1945年3月に行われた「東京大空襲」における死者数は100万人ともいわれます。
1945年2月にはアメリカ大統領フランクリン・ルーズベルト、イギリス首相ウィンストン・チャーチル（1874－1965）、ソビエト連邦の最高指導者ヨシフ・スターリン（1878－1953）による「ヤルタ会談」（1945年）が行われ、終戦前から戦後の枠組が話し合われるようになっていました。
このような状況にもかかわらず、日本軍は「一億総特攻」を掲げて、特攻を多様化させ、沖縄戦（1945年）における「菊水作戦」で特攻は頂点に達します。
沖縄戦参加のために、史上最大の戦艦「大和」を筆頭に出撃した第一遊撃部隊は、護衛機もなく、戦闘機の攻撃に対抗できないことは最初からわかっており、事実上の海上特攻でした。戦艦大和は、沖縄海域に達することなくアメリカ空母艦載機によって撃沈されます。
ナチス・ドイツは、スターリングラードの攻防戦に敗北して以降は敗走を繰り返し、ベルリンへの総攻撃が始まると、1945年4月、ナチス・ドイツ総統アドルフ・ヒトラーは自殺、5月にはドイツは降伏します。
ルーズベルトの死後、7月にアメリカ大統領に就任したハリー・トルーマン（1884 - 1972）とウィンストン・チャーチル、ヨシフ・スターリンによる「ポツダム会談」が開かれ、米・英・支で、日本に無条件降伏を呼びかける「ポツダム宣言」（1945年）（後にソ連も参加）を発しました。
4月に成立した鈴木貫太郎内閣は、戦争終結を模索していましたが、ポツダム宣言を「黙殺」、これに対しアメリカは8月6日に広島、9日に長崎に「原子爆弾」を投下しました。
更に、ソ連が8月8日に「日ソ中立条約」を破棄して日本に宣戦布告しました。
すでに国民は厭戦気分となっていましたが、「断固、戦争続行すべし！」として降伏に反対する軍人もおり、クーデターが起こる危険もありました。
しかし、8月10日（および14日）の御前会議において、通例に反して鈴木貫太郎首相の要請により、昭和天皇が発言し、「聖断」によってポツダム宣言の受諾を決定しました。ヨーロッパでは、ドイツやイタリアが降伏していたことから、これは太平洋戦争の終結とともに第二次世界大戦の終結となりました。
○その後
終戦から7年間、1951年のサンフランシスコ講和条約まで、連合国最高司令官総司令部（ＧＨＱ）の間接統治の下、東京裁判などの対日戦犯裁判が行われ、主権在民（象徴天皇制）・平和主義（戦争放棄）・人権尊重の３つを柱とした「日本国憲法」の制定、財閥解体・農地改革・教育改革・天皇の人間宣言など、民主社会を目指す改革が行われました。
1951年、日本はサンフランシスコ平和条約に調印し、連合国による日本占領は終了しました。
この条約によれば、日本は「日本国は、戦争中に生じさせた損害および苦痛に対して、連合国に賠償を支払うべきことが承認される」ことになっていましたが、実際にはフィリピン、インドネシア、ビルマ、南ヴェトナムに対しては賠償を支払ったものの、韓国など、多くの賠償請求権は棄却されました。多くの国に対する賠償問題は将来的な課題として残されました。
現在でも中国、南北朝鮮による反日の風潮は続き、朝鮮の従軍慰安婦問題は、現在、新聞の一面に載る、両国の関心事になっています。
また、サンフランシスコ平和条約とほぼ同時に調印された日米安全保障条約によって、アメリカ軍は「駐留軍」として日本に留まります。その後の「安保」問題は、現在に至るまで、一貫して日本の国防を巡る議論の中心となっています。
米ソの冷戦構造によって、ベルリンの壁崩壊まで、核兵器の配備によって世界は２分されることになります。
イスラム圏では中東戦争、アフガニスタン紛争、イラン・イラク戦争、パレスチナ問題などの紛争が起こっています。９・１１アメリカ同時多発テロ、イラク戦争、「イスラム国」もこの延長線上に起こった事件です。
（2018.7.24）
『太平洋戦争論＠「論考空間」』の“支サイト”として、『平和について、少年少女が考えるきっかけになるためのブログ「論考空間」』（Amebaブログ）を始めました。（正確には少し前から始めていました。）
表題とは、少しずれたテーマが先行しているように見えるかもしれませんが（Ｗ杯とか）、自分の中では「平和」について論考する一部をなすと考えて書いています。
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