指導者

　悲惨な結末を迎えることになった太平洋戦争、その開戦の経緯については、これまで「当時の日本のリーダーたちは、アメリカとの圧倒的な国力差をかえりみずに開戦に突き進んだ」と考えられてきました。
　ところが、『日本人はなぜ戦争へと向かったのか』によれば、実は、リーダーたちのほとんどがアメリカとの国力差 ―― 一説には８０倍ともいわれる ―― では戦っても勝ち目がないことがわかっていて、戦争を避けたいとの認識で一致していたということです。
　では、なぜ開戦を決めたの？という疑問が生じるわけですが、これについて『日本人はなぜ戦争へと向かったのか』は、「大本営政府連絡会議」に注目します。

ＮＨＫ取材班編著『日本人はなぜ戦争へと向かったのか　下』（ＮＨＫ出版、2011年）

　当時の日本の国策を決定していた大本営政府連絡会議は、政府側からは総理大臣、外務大臣らが出席、軍部からは陸軍大臣、海軍大臣、陸海軍統帥部の両総長、次長など（引用者註：企画院総裁を含む）が顔を揃える実質的な日本の最高意思決定機関だった。重要な国家方針は天皇が参加する御前会議にかけられるが、そこでは、天皇の承認を受けるのみだった。
　連絡会議で討議される国策の原案は、陸軍省、海軍省、外務省の部課長クラスが策定した。練り上げた文案を、さらに部局長レベルで統帥部の擦りあわせを行ったうえで、ようやく大本営政府連絡会議にあげられるのだ。つまり、連絡会議にあがってくる国策案は、多くの関係者への根まわしが済んでいるものだった。とはいえ、必ずしも連絡会議の出席者全員に了解を得ていたわけではない。反対者が一人でも出れば、御前会議に諮ることはできなかった。御前会議にあげるには、連絡会議の全会一致の決議を得ることが原則なのである。
　連絡会議では、各代表が対等であり、議論が割れても総理大臣には閣僚や統帥部の意見を裁定する権限がなかった。会議が決裂すれば、その収拾手段はなく、内閣は辞職する以外に選択肢を持たなかった。つまりこの連絡会議は、各組織の要望を均等に反映させたのである。その結果、決定は曖昧で実体のないものとなった。

　日本は日中戦争の継続によってアメリカとの対立を招き、日独伊三国同盟によって、連合国と敵対する枢軸国の仲間入りをし、すでに対日経済制裁（一九四〇年の屑鉄や航空機燃料の輸出制限）が行われていました。アメリカとの外交交渉が行われる中で、ドイツがソ連との全面戦争に突入し、目覚ましい快進撃を見せたことで、この連絡会議（当時、近衛文麿首相）が開かれた時、「外交交渉」「南進論」（海軍）、「北進論」（陸軍）を自分たちの了解で“すべて進める”ことになってしまいました。
　こうした曖昧な方針を拡大解釈することで、陸軍は関東軍特種演習（関特演）（1941年）を実施、これに焦った海軍や首脳陣は陸軍の関心を南に向けるため、「南部仏印進駐」に踏み切ります。
　これはフランスの同意を得ていましたが、アメリカの態度を硬化させ、石油の全面禁輸に踏み切らせてしまいます。日本は、この対日禁油を想定しておらず、相当驚いたようです。国内の石油枯渇は、戦争遂行能力どころか社会機能も麻痺させることになりますから、軍の中枢でもたちまち混乱が広がりました。
　これにより、日本は、アメリカとの開戦か、中国からの撤兵しか選択肢がなくなってしまったのです。
　日米交渉をしている間に挑発的な軍事行動をすることが、アメリカの態度を硬化させる可能性があることは、少し考えればわかりそうな気がします。ここに至って、日中戦争からの撤退を含む大幅な譲歩をしない限り、事態の打開は望むべくもないと思えるのですが、そのような状況であっても、日米交渉は、日中戦争が続いたまま、太平洋戦争開戦の少し前まで続きました。

　日本のリーダーたちは対米戦争を避けたいと考えていましたが、自ら声を上げる者はなく、責任の押し付けあいに終始しました。メディアによる開戦の圧力もあり、更に判断が困難になります。
　近衛文麿首相は、天皇を後ろ盾にして、アメリカのフランクリン・ルーズベルト大統領とのトップ会談をめざすことで軍部を説き伏せようとしますが、上手くいかず、第３次近衛内閣は総辞職してしまいます。
　その後を受けて、東條英機陸軍大将が首相に就任し、日米開戦を議論する大本営政府連絡会議を開きます。企画院総裁・鈴木貞一中将の報告によれば、「南方での石油施設を確保し、それが利用可能となった場合、物資面では当初二年は厳しいものの、三年目からは良くなるという」ものでした。
　この報告は、十分な時間も材料も与えられず、多くの仮定の下に出されたもので、仮定の一つでも崩れると数字は狂ってくる性質のものでしたが、開戦を進める楽観論の根拠にこの報告が使われてしまったとのことです。
　佐藤賢了・陸軍省軍務課長は、次のように言っています。「日本は、独裁的な政治体制ではなかった。だから（戦争回避は）できなかった、（逆に）戦争には入れた。戦争に入るようになったのであると思うんです。こうした日本人の弱さ、ことに国家を支配する首脳、東條さんをはじめ我々の自主独往の気力の足りなかったことが、この戦争に入った最大の理由だと思う」
　昭和天皇がアメリカとの戦争回避を強く望んでいたことはよく知られています。だからこそ、東條英機・陸軍大将を内閣総理大臣に指名したと言われています。ところが、『日本人はなぜ戦争へと向かったのか』を見る限りは、連絡会議において、そうした天皇の思いがあったことを踏まえた議論を行ったようには思えません。
　天皇の意思を知っていながら、誰からもそうした議論を持ち出さなかったのは、自分たちが必要な時にさんざん担ぎ上げてきた昭和天皇を、実のところ軽視してきたことの査証ではないでしょうか。

ＮＨＫ取材班編著『日本人はなぜ戦争へと向かったのか　上』（ＮＨＫ出版、2011年）

　歴史学者のジョン・ダワー博士は、当時の状況をこう見る。
「人が死ねば死ぬほど、兵は退けなくなります。リーダーは、決して死者を見捨てることが許されないからです。この『死者への負債』は、あらゆる時代に起きていることです。犠牲者に背を向けて、『我々は間違えた』とはいえないのです」

静岡県立大学准教授の森山優氏は質問に次のように答えます。

――　陸軍が兵を引く、あるいは海軍が戦争をしないと公言する。そのことが、なぜ「いえないこと」なのでしょうか。

森山　組織がそのために存在しているわけですから、それは自殺行為なわけです。明治以降、大陸進出することで日本を一等国まで導いたことが、陸軍の存在基盤です。
　それが、下手をすれば構築したシステムをすべて潰されるかもしれない。海軍も「アメリカと戦えるんだ」といい続けて多くの予算を獲得し、軍艦を造り、飛行機を造ってきました。なのに、「結局戦えませんでした」となれば、存在意義が問われることになります。彼らは、組織的利害にひじょうに忠実であったといえますね。そしてまたそれが、彼らの頭のなかでは、日本全体の利害と一致していたのです。

（2018.7.24）

　『太平洋戦争論＠「論考空間」』の“支サイト”として、『平和について、少年少女が考えるきっかけになるためのブログ「論考空間」』（Amebaブログ）を始めました。（正確には少し前から始めていました。）

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