「平等」・「合理」・「共感」

　私は、太平洋戦争の悲惨さに動かされたとは言えません。戦闘や虐殺における何万という死者の数は、この論考の中で、いくつも示していながら、現在に至るまで、実感に乏しいところがあります。
　何が私を動かしたかと言えば、それは「おかしさ」でした。
　それは、「国家総動員」「国民精神総動員」「軍国主義」「皇国思想」によって、近代日本が、国家全体で搾取を許容していたこと、「二・二六事件」の根底にある「指揮する軍人」と「戦う軍人」という構造から、インパール作戦において、前線の兵士が餓死しているのに、司令部では料亭通いの日々、という、ある種の「階層構造」が維持された、というより極限まで“拡大”したことの問題であります。
　この本質は何か？を突き詰めて考えると、それは差別や暴力を正当化することの問題なのです。

　ナチスドイツや大日本帝国を「全体主義」国家と評することがあります。
　「全体主義」の最も単純な意味は「全体のために、一部の人間を犠牲にするのは構わない」で問題ないと思います。
　特に近代の戦争では、「指揮する側」「戦う側」に分かれなければ組織的戦闘は成り立たず、全員を尊重していたら戦争に負けてしまうことになります。しかし、これは生命に優先順位をつけることでもあります。このことは、攻撃を仕掛ける側であろうと仕掛けられる側であろうと、全体主義の国家でも、人権や民主主義を尊重する国家でも、基本的には同じです。
　その意味で、戦争には、多少なりとも、ある種の「全体主義」の要素があると考えることもできますが、一般には、戦争する国すべてを全体主義国家とは言いません。
　ナチス・ドイツや大日本帝国が全体主義国家と言われる事が多いのは、国内において、戦争遂行を前提としてではあるが、生命の優先順位を軍以外の一般社会に適応して、システム化したことです。これはすなわち戦争であればやむを得ず発生する「差別」「暴力」を平時に拡張したことになります。
　「差別」の本質は、単に、人に順列をつけることではありません。「暴力」によって人を排除または搾取する事です。
　一旦、ある方向性（両国の場合は戦争）によって差別を始めると、それが社会的な力を持つようになります。一方では差別そのものを嗜好したり、利用する者の支持を得て、一方では、その差別と暴力が自分に向くことを恐れて表面的に支持、または沈黙します。これが表面的な「結束」を作り出し、“多数”を得ます。しかし、そうした社会システムは、そのほころび（生活の悪化や他国への屈服など）によって多数の支持を失いそうになると、その差別や暴力を強化し、その適用範囲を広げていきます。ナチス・ドイツや大日本帝国では、それが自国民だけにとどまらず、他国民にまでおよびました。
　人も民族も、他から問題を探せば、何らかの欠点は存在します。なぜ差別の対象になるのか、には、実は根拠などなく、それ自体が「錯誤」なのです。しかし、「差別」「暴力」「搾取」をしたい人、「差別」「暴力」「搾取」によって利益を得たい人々が、自分たちの都合で、作為的に、または「錯誤」によって差別を作り出すのです。心理作用を利用して安易に敵愾心を煽り、暴力を利用して、対象になる人を排除したり、自分に都合よく利用したりするのです。
　輜重兵（補給担当の兵士）に対する差別（兵站重視では、日中・太平洋戦争が成り立たない）、「非国民」という差別（政策に対する異論を弾圧）、また、現代日本で社会問題となっているあらゆる差別、例えば、障害者（戦争遂行に不都合）、中国・朝鮮差別（植民地における日本人の優位を広める）、女性差別（兵士の立場向上、西洋思想との差別化）など、どれも、考えてみると、差別が戦争遂行のために意図して作られたのではないかと思わずにいられません。
　軍内部で行われた「私的制裁」も、そうした差別の一つです。この「私的制裁」は、自分が上位にいれば、下位のものに対して何をしてもよいという思考を生み出し、それがもとで南京事件をはじめとした中国侵略における暴虐の原因となった可能性があります。（中国側にも、そうした要素があった可能性がありますが、ここでは置いておきます。）
　一旦、「差別」「暴力」「搾取」が正当化されると、「差別」「暴力」「搾取」を行う人が権力を得て、「差別」「暴力」「搾取」を拡大するという悪循環が生じます。日本の場合、「国家総動員」のあたりから、この悪循環が急速に進んだと考えられます。
「天皇」のためであれば何でも正当化される、というような「国家主義」の思想などは、裏を返せば、「天皇」のためであれば、他国のみならず、日本の国民すら考慮に入れる必要がない、と解することもできます。こうした思想は、実のところ、征服を目指すだけの思想であったことが歴史によって証明されました。

「体罰」による教育は、人の心を特定の方向に向けることで、場合によっては大きな力を発揮すると考えられます。「体罰」を制度的に否定している現代でも、その趣旨を理解せずに、暴力による教育を行う教師がいます。しかし、彼らの多くが、暴力的な教育で間違った正しさを身につけてしまった人たちであるようです。
　教えられた「正しさ」に差別が含まれていると、「差別」や「暴力」がその人の思考の前提になります。そうした「正しさ」は、力によって身についたものであり、その「正しさ」に疑問が呈せられた時も、簡単に修正できません。自分と異なる見解を持つ者に対しては「敵」として、相手を仲間うちで中傷し、そのうち憎悪は膨らんでいきます。
「三月事件」「五・一五事件」「二・二六事件」など、軍人によるテロやクーデターを見ていると、どうも、軍人（日本人全体か？）は、暴力に対する問題意識が低く、場合によっては暴力が正義を成しうると確信しているふしがあります。しかも、暴力によって、自分の大切な家族などを守ろうということでもないようです。
　太平洋戦争の頃には、日本軍は、暴力で人を管理する最悪の集団になっていました。日本を（あらゆる意味で）代表する田中角栄・第64,65代総理大臣にして、次のような状況です。

早野透『田中角栄』（中公新書、2012年）

『私の履歴書』に描かれている角栄の軍隊記は、聖戦の興奮でも皇軍の誇りでもない、五族共和の理想でもなければ大東亜共栄圏の野望でもない、まことに即物的な「内務班生活」の記録である。当時のメディアが喧伝した軍国美談はさらさらない、古参兵による新兵いじめのエピソードばかりである。
　そういえば、私はのちの角栄に接して、その口から「日の丸」の話も「君が代」の話も聞いたことがなかった。
（中略）
　その翌日、角栄は兵舎の入口で、一人しゃがみこんで靴のドロを落としていた。だれかに呼ばれて立ち上がったとたん、右の頬を殴られ、「何をするッ」とわめいたら、今度は左の頬にビンタを受けた。なぜ殴られたのか。「第一は営内靴をはいて営庭にでた。第二は上官に敬礼をしなかった。第三は厩舎のそばは禁煙なのに、くわえタバコであった」と言われて納得はしたものの、「これはたいへんなところに来てしまった」と思うのである。
（中略）
　その頃、角栄は一週間に二晩か三晩は「必ずというほど班の中で“ヤキ”を入れられた」。することのない古参兵が新兵を鉄製の寝台の前に立たせて、銃や軍刀の手入れが悪いとかいう理由をつけて殴る。「革のスリッパで両ほおをやられて二、三日めしがのどを通らず、困った」と角栄。ある晩、予感がして、銃も軍刀も靴も整え、手箱の中の縫い針の本数までそろえて泰然自若としていたら、それでも猛烈に殴られた。「どこが一体悪いのですかッ」と聞くと、「その態度が悪いんだ」と余分に一つ殴られた。

　あの戦争の時代にあって、実は、国家の結束などは存在せず、あったのは組織益と暴力による統制であったと言えるかもしれません。
　この「全体主義」が国民に多くの悲劇をもたらしたことは言うまでもありませんが、これが、あらゆる判断に影響して、結果的に指導者自身を破滅へと導くことにもなります。
　インパール作戦において牟田口中将が「イギリス軍は弱い、必ず退却する」と断言して、補給を無視した無謀な作戦を実行したなどもその例です。イギリス軍や輜重兵（補給担当）への差別によって、戦局に関わる大事な判断においてバイアスがかかり、合理的な判断に影響を及ぼし、最終的に自己の膨大な損失につながってしまうのです。そして、これは日本が近代で行った戦争・外交・国内政治など全体についても言えることです。

　私は、これまで差別についていろいろ語ってきました。しかし、一方で人間の心理の根底には、平等意識が意外にあることも感じています。
　空腹で行軍している兵士が「こっちが空腹で行軍しているのに、上官は馬に乗って乾パンをポリポリ食っている」との不満、特攻隊員が上官に向かって「上官は特攻しないのですか？」と質問する（上官はそれには答えませんが）、杉山元参謀総長が昭和天皇のことを陰で「天チャン」と呼ぶ、など、軍のような階級組織においても、軍や政府の決めた序列に対する不満や相対化がけっこうあったようです。
　これに関連して、人の痛みがわかるというのも、とても大事なことです。
　満洲などでは、日本の軍人たちは、日本を「一等国」、支配下の国を「三等国」と公言していたようです。軍人たちは、あらゆる国で、相手に自分たちの「正しさ」押し付けていながら、現地住民から反感を買う理由がわからない、といった状態に陥ってしまったのは、自己の差別に自分で気づいていないからです。（こうした状況は、今でも多くの人に見られるように感じられます。）こうしたことが現地住民との対立を生む要因となり、最終的には弾圧・暴動・虐殺が起こる要因ともなりました。
　日本の朝鮮統治においては、朝鮮人を日本と同等の臣民としたから、差別を前提とした西洋の植民地支配とは違うという人もいるようですが、そもそも、昭和天皇は差別の存在を問題視していました。制度上の差別がないことが「平等」を意味するわけではありません。現地民を“私的制裁”に類するの陰湿な方法で言うことを聞かせていた可能性もあります。むしろそのことが、日本人への憎悪を極大にした可能性すらあります。

「対華21ヶ条要求」でも、そうした要求が何をもたらすのか？自分が正しいことをしている（と思っている）場合でも、それが正しく相手に伝わるか？中国人が反発する可能性は？とかを考えていません。国際的な理解を得られる、または軍事力で抑えられると考えていたのかもしれませんが、実際にはゲリラ対策など、困難なことに対処する羽目になりました。
　列強は第一次世界大戦によって、差別の持つ問題や、近代の戦争の残虐性を認識しました。植民地支配についても、かなり態度を改めるようになったと言われています。しかし、日本はそこから国際社会の潮流を何も学ばず、国際的な非難も聞きませんでした。ポイントの一つが満州事変のあとの国際連盟総会における連盟脱退です。保守論壇と呼ばれる人の多くも、この判断はまずかったと考えているようです。こうした判断の原因に、日本人の国際関係についての理解不足があったのです。
　こうした状況の背景を知る手がかりとして、当時の日本人に、人権に関わる国際認識の甘さがあったことを指摘している文献があります。

筒井清忠『満州事変はなぜ起きたのか』（中公選書、2015年）

　しかし、ジュネーヴ平和議定書（１９２４）から不戦条約（１９２８）に至る戦争を国際法上違法とするこの間の一連の動きの中で、日本はこれらに対し極めて消極的であった。これらに前後して国連で「被侵略国財政援助条約」や「戦争防止条約」が議論されている時も消極的であり、澤田節蔵国連大使は、日本が国連常任理事国でありながら唯一前者未署名で「難癖」をつけているので、イギリスや連盟事務局から疑惑を持たれていると外務省に伝えている（１９３１・３・１０、篠原、１６３）。

　このように、日本が満州事変という“戦争”を起こす前から、国際連盟では、日本が戦争規制の国際的枠組強化には消極的なことはある程度認知されていたのである。
（篠原、１６３－１６４）

（中略）
　アヘン問題も国連で日本の国際感覚が問われた問題だった。
　当時、中国でのアヘン吸引は国際的関心を引く問題だったなか、インドやトルコでできたアヘンが日本（台湾）で加工されモルヒネ・コカインとして輸出されていることが問題となった。日本政府は否定したが実際に押収した製品に日本産が多かった。日本国内でも規制を求める声もあったが、国内で吸引していないので関心が低い上に実態の把握が困難で、製薬業の発展という見地からも政府は消極的であった。このため、国連のアヘン委員会の委員長や副委員長に日本人をつけようとするのを日本は度々断った。
　ところが欧米の宗教団体や女性団体はこの問題に熱心で１９２４年から開かれたアヘン会議を傍聴、１９２５年の第６回総会にはウイルソン大統領未亡人も傍聴した。この会議の日本代表佐藤尚武は政府に注意を喚起したが、かえって「外国かぶれ」と非難される有様だった。このような注目される人道的問題は日本の「品位」が問われているという感覚が日本の外務省などの役人に乏しかったのである。（篠原、１５８－１５９。国連に関する事実は全体にわたり篠原による。アヘン問題について詳しくは次の優れた研究を参照。後藤春美『アヘンとイギリス帝国－－国際規制の高まり１９０６～43年』山川出版社、２００５）。
　これらは「平和」や「アヘン」など世界の社会運動団体が大きくかかわる人道上の問題が、日本のイメージにとってどれだけ重要かという意識が乏しいところからきた対応であり、イメージがよくない状況下で、満州事変のようなことが起こると世界の世論をいっぺんに敵に回してしまいかねないという意識の希薄さからきたことであった。この点に日本に大きな手落ちがあったことは何度も指摘されるべきことなのである。

　以降の日本は「防共外交」などを行って、国際的な孤立を回避すべく迷走をするわけですが、日本の外交官の努力を、他国の関係者はほとんど表面的にしか相手にしない状況になっていたことを、ＮＨＫ取材班編著『日本人はなぜ戦争へと向かったのか　上』は指摘しています。
　一般にあまり指摘されていないようですが、日本の外交がうまくいかなかったことの要因として、当時進行中だった日中戦争における日本軍の残虐行為が世界中に知られて、非難の対象になっていたことがあります。「反ユダヤ主義」で連合国側から危険視されていたナチス・ドイツ、イタリアと同盟を結び、日本はそれらの国に大きな影響を受けました。この行為によって、日本は、ナチスの共犯者というレッテルを貼られるのに十分な状況だったと思います。

　どうも、「軍国主義」当時の日本は、軍人や政治家だけでなく、民衆までも、他者について考える、という発想を失ってしまったようなのです。自分の利益を考える上でも、相手の事を考慮に入れることは重要であるはずなのに、です。
　自分さえ良ければ、他者がどうなっても良いと考えているような社会では、相手もまた、自分のことをどうなってもよいと考えたとしても仕方がないことになります。こうした社会では、互いが互いを信用しない状況になります。
　そうした社会を維持させているのが「既存の枠組み」です。それに従っていれば、とりあえずは他者のことを考える必要もなく、自分たちの生きる社会が維持できます。しかし、それは既存の枠組みが「正しい」ことが前提になります。
　戦前の日本では、守るべき国家を、「お国」「天皇」というキーワードで、抽象化してしまい、本来、国家の基礎となるべき“国民”を国家から除外させてしまいました。当時の国民の意識では、そうしたキーワードでしか国家を考えることができませんでした。そして、軍部や政治家、官僚による統制があったとしても、国民の側に、それを否定するだけの、国家についての理念がありませんでした。
　こうした状況では、国民は権威や権力に従うしか手がないので、他者への共感、他者の立場への配慮というものが出てこない（というより必要とされない）ことになります。しかし、このことが、結局は平時や戦時における国民の容赦ない使役を生んだと考えられます。

　こうしたことからわかるのは、自分と意見や利害を直接共有するのではない他者に対する「イマジネーション（想像力）」と、互いが自分の幸福を求めようとする存在であるという“共感”が、いかに大事かということです。
　一部の人間の利益でなく、全体の利益を考えれば、必ず不利益を被る人が出ることになる戦争がよくないのは明らかなはずです。ここに、最悪の行為としての戦争の否定、戦争を正当化するあらゆる思想・政策を否定することの重要性が出てくるのです。
　しかし、戦争の否定にして、その正しさは単純ではありません。
　日中戦争や太平洋戦争は“自衛”のための戦争として始められました。すべての戦争は“自衛戦争”と極論する人もいます。
　特定の人への利益や価値観の正当化が、最終的に社会の害悪をもたらす、との問題意識から、民主主義の前提として「人権」の必要性が理解されるようになりました。
　行為の妥当性を多数決によって決められるのか？というのは、実は簡単な問題ではありません。
　高度な民主主義では、自国内だけではなく、国際理解や質の高い合理主義が必要であり、その前提として、普遍的な人間の平等、人権、平和主義すなわち「暴力」や「差別」の否定が求められるのです。

（2018.7.24）

　『太平洋戦争論＠「論考空間」』の“支サイト”として、『平和について、少年少女が考えるきっかけになるためのブログ「論考空間」』（Amebaブログ）を始めました。（正確には少し前から始めていました。）

表題とは、少しずれたテーマが先行しているように見えるかもしれませんが（Ｗ杯とか）、自分の中では「平和」について論考する一部をなすと考えて書いています。

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興味ある方は、本論とあわせてご覧ください。