第一次世界大戦と国際連盟

○第一次世界大戦（1914年～1918年）

　この戦争の後に第二次世界大戦が起こっているので、現代では「第一次」と付いていますが、当時は更なる悲惨な戦争が起こるとは思っていなかったので「世界大戦争」、主戦場がヨーロッパだったので、「欧州大戦」などとも呼ばれていました。
　この時代、ヨーロッパを中心とした各国は、複雑な対立と同盟の国際関係を作っていました。
　それが、サラエボ事件（オーストリア皇太子が暗殺された）をきっかけとして戦争が世界中に広がっていきました。この戦争の基本構造はドイツ対イギリスなど連合国でした。
　プロイセンとフランスの間で起こった「普仏戦争」（1870～1871）によってドイツは勝利し、ウェルヘルム２世が皇帝に就き、ドイツ帝国が成立していました。ドイツ帝国は、この戦争においてフランスを攻めすぎて、ナポレオン３世を捕虜にするなどにより、フランスから恨みを買っていました。

　第一次世界大戦はまた、一般には、騎士道精神に彩られたロマンチックな姿が想像され、「ロマンにあふれた遠足」「クリスマスまでには家に帰れるだろう」などという楽観的な雰囲気がありました。
　しかし、戦争は「塹壕戦」の時代に突入していました。塹壕と呼ばれる、人が入れるほどの細長い穴を掘り、そこに身を隠しつつ相手を砲撃します。敵に回りこまれないように敵の作った塹壕に対して平行に塹壕を掘り進めていく必要があるので、兵士の仕事の８割が穴掘りという状況になりました。
　その結果、騎兵や歩兵が敵の銃撃を突撃して…というのとは全く違う戦争の様相を呈するようになりました。機関銃の発達と大規模運用で、突撃すればたちまち弾幕の餌食になってしまうようになったのです。圧倒的に守備側が有利になり、必然的に長期戦になりました。
　兵士たちは長期間にわたって激しい爆音と恐怖に堪えなければならず、それが兵士の精神を蝕んでいきました。塹壕を互いに延ばしあうために穴掘り競争の様相を呈する、雨が降れば塹壕は水浸しになり、そこに足を浸けたままの状態になって「塹壕足」と呼ばれる感染症を引き起こしました。症状が悪ければ、足を切断する必要があったと言います。兵器もどんどん近代化していき、長距離を射程にできる威力の強い爆弾、機関銃、戦車、化学兵器などが登場しました。こうした兵器の威力により、戦死者も膨大な数に上りました。
　この戦争に加わった国は、あらゆる面で消耗しました。
　戦争の長期化、兵器の技術革新（当然、研究開発にも多大な費用がかかる）は、各国の財政を圧迫し、戦死、戦病、戦傷者の増大は、国民に極めて重い負担をかけることになり、独仏露などには厭戦気分が充満していきます。ドイツでは水平による反乱（キール軍港の反乱）まで起き、戦争継続は困難なものとなります。
　この新時代の戦争を、当時の人々は「戦争を終わらせる戦争」と呼びました。

　終戦後、この怒りの矛先は、敗戦国ドイツに向かいます。パリで行われた対独（ドイツ）講和会議（1919年）はイギリス、アメリカ、フランス、イタリア、日本が主導し、「ベルサイユ条約」が締結されます。アメリカ大統領ウィルソン（1856年－ 1924年）は「平和原則十四カ条」と呼ばれる理想的な平和原則をかかげましたが、実際には大国の利害が反映して、ドイツに対し、支払い能力をはるかに超える多額の賠償金を課すなど過酷な条件になり、そのため、ドイツの経済は急速に悪化していきました。
　この戦争に兵士として参加していたのが、あのドイツ国指導者兼首相（総統）アドルフ・ヒトラー（1889－1945）です。ヒトラーは自身が毒ガス兵器によって目を負傷します。
　この戦争に対する強い憤りが、ヒトラーの、その後の政治活動の強い動機付けになります。

　第一次大戦に日本は連合国側として限定的に参戦し、アメリカと日本はほとんど直接的な被害を受けず、日本は「大戦景気」にわき返ります。それまで中心的であった軽工業に加え、重工業・造船・運輸・鉄道が驚異的な勢いで発展します。
　日本人の勤勉さを示すように、1925年には就学率は99％を超え、男女の差がなく、ほとんどの人が字を読めるようになりました。

○国際連盟

　第一次大戦後、国際秩序を構築するため、ウィルソン米大統領の提案に基づき、1920年に「国際連盟」が発足しました。各国はすべて対等、そして全会一致が原則でした。
　しかし、国際連盟の発足を提案した当のアメリカが、自国の上院議会の反対により結局は連盟に加盟せず、ドイツやソ連の加盟が遅れたため、その影響力は弱いものでした。日本は国際連盟の５常任理事国の一つとなり、国際社会の中で重要な位置を占めるようになります。
　しかし、日本が列強と肩を並べるようになると、列強は日本の強国化、満州進出を警戒するようになりました。黄色人種と対決すべきという「黄禍論」がおこります。
　しかし、日本は、中国を巡ってアメリカやソビエトと対立的な状況になっても、国際交渉によって決定的な対立を避けることができました。そうした中、中国の主権・独立と領土保全を尊重し、各国の中国の商工業の機会均等と門戸開放を定めた「九カ国条約」（1922年）が締結されました。
　ワシントン海軍軍縮会議（1922年）、ジュネーブ海軍軍縮会議（1927年）、ロンドン海軍軍縮会議（1930年）と、海軍の軍縮が進み、陸軍についても「宇垣軍縮」を代表とする軍縮が進みました。師団の削減などによって、多くの日本軍将校が失業することになりました。
　国家予算に占める軍事費の割合が1921年に49％であったのが、1926年には27％へ減少しました。
　大正デモクラシーの中、反戦意識も高まり、軍人の評判も悪くなっていきます。軍人ということで足を蹴られるようなこともあったようです。
　軍人は、こうした現状に対して不満を持つようになります。

　パリ講和会議における国際連盟委員会（国際連盟の規約を決める会議）において、日本は「人種的差別撤廃提案」（1919年）を行います。こうした提案を行ったのは、世界中で日本が最初であり、人種差別撤廃は、第二次世界大戦後に発足した国際連合が現在でも目指している大きな目標となっています。
　しかし、当時は、白人至上主義の時代であって、人種差別は当たり前という状況でした。日本は、先の開国と、それによって列強と結んだ不平等条約に苦しんだ経験を持っていました。人種問題は、日本だけでなく、有色人種全体にとっても、国際関係における重要な課題でした。
　日本が提案した「人種的差別撤廃提案」は、投票で過半数を得たものの、アメリカなどの強い反対があり、「全会一致」ではないために否決されます。（結局アメリカは国際連盟に参加せず。）
　アメリカは特に、黒人などを奴隷としていた時代があり、人種差別が根強く、人種の平等を謳うことは、国内の情勢を揺るがす危険性を持っていました。
　国際連盟は、各国が対等に話をしようとする場として作られたのであり、そもそも人種差別があれば対等な国際関係などは有り得ないと思いますし、実際の行動はともかく、建て前でも人種差別撤廃を掲げても良さそうに見えるのですが、建て前としても許さない、というのは、いかに当時の差別意識が根深いものであったかを示しています。
　実は、提案をした当の日本も、台湾や朝鮮を植民地支配していた事情もありましたから、自ら人種差別撤廃を実践していたとも言えません。日本は国際連盟の会議においても、自国に関係のある山東半島などについては発言するものの、他の問題についてはあまり発言をせず「サイレントパートナー」などと揶揄される始末でした。
　実のところ、「人種的差別撤廃提案」は、建て前としてはもっともなのですが、それを戦略的に利用しようとした日本の意図も見え隠れします。
　日本に限らず、各国は自分たちの都合の良い方向へ持っていこうとするものです。そうした日本の提案を、他の国が真摯に受け止めなかったのかもしれません。
　
　しかし、このことに、日本の世論は憤慨します。
　日本人の多くは、は西洋の差別意識に直面して、アメリカに強い遺恨を残し、これが太平洋戦争の遠因になったとする指摘もあります。

フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』人種的差別撤廃提案

提案の否決によって新聞世論や政治団体は憤激し、国際連盟加入を見合わせるべきという強硬論も強まった。外交調査会でも伊東、犬養、内田外相、田中義一が牧野を軟弱と批判したが、提案達成が元から困難と見ており、提案達成より米英との協調を図るべきと考えた原敬首相は牧野を擁護した^[33]。一方で石橋湛山は日本国民自らが中国人を差別していることを思い起こすべきと主張し、吉野作造も日本が中国人移民を認めるだろうかという問いかけを行った^[34]。
1924年にはアメリカでいわゆる排日移民法が成立し、日系移民が全面禁止されると、日本国民の対米感情の悪化は決定的なものとなった。これに加えて、1929年に世界恐慌が始まると、植民地が少ない日本は、第一次世界大戦後に植民地を喪失し、フランス政府による報復的なヴェルサイユ体制に反感を持つドイツ（明治維新以来、日本が模範とした国家でもある）への親近感を強め、植民地大国であるイギリスやフランスへの反感を強めた。これら一連の流れは、その後の太平洋戦争（大東亜戦争）への呼び水となり、昭和天皇も独白録のなかで大東亜戦争の遠因となったことを明らかにしている^[35]。

日本全権団への批判と反論[編集]

日本とアメリカはドイツが持っていた山東半島の権益継承を巡って対立していたが、4月28日ウィルソンが日本の主張を支持し、日本に利権が継承された。これを本提案を取り下げる譲歩への見返りであったとする批判がなされ、日本が提案を行ったのも取引材料であると批判された^[36]。
これに対し日本全権団は、「人種平等条項の運命が決まったのは4月11日の会議のことであり、山東問題が米・英・仏・伊の四巨頭会議で考慮されたのはそれよりもずっとあとのことだった。委員会が平等原則を支持しないことになったにもかかわらず、日本側は山東半島に関して最終決定がなされる2日前に国際連盟支持を公表していた。日本全権団の考えではこの2つの問題の論点の正しさはきわめて明白だったので、両者を結びつけるといった戦術を考慮する必要はなかった」と反論した^[37]。

（2018.7.24）

　『太平洋戦争論＠「論考空間」』の“支サイト”として、『平和について、少年少女が考えるきっかけになるためのブログ「論考空間」』（Amebaブログ）を始めました。（正確には少し前から始めていました。）

表題とは、少しずれたテーマが先行しているように見えるかもしれませんが（Ｗ杯とか）、自分の中では「平和」について論考する一部をなすと考えて書いています。

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